まちづくりの第一歩は「個性」の発掘だ。持続可能な「まち」のつくり方
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現在、日本の人口の約93％を擁する679もの自治体が、2050年までに二酸化炭素（CO2）排出実質ゼロを実現する「ゼロカーボンシティ」を表明しています（2022年3月末現在）。
脱炭素の潮流は、私たちが日常を営む「まち」の在り方にどのような変化をもたらしているのか？ またエネルギーの地産地消は、本当に実現可能なのか？ まちづくり、観光、文化の融合を目指すA.T.カーニー日本法人会長／CIC Japan会長の梅澤高明氏、再生エネルギー100％の住宅・建築・まちづくり」を推進する大和ハウス工業 環境部長の小山勝弘氏に話を聞きました。地産地消を越え、国全体でどう脱炭素化を推進するかという視点や、「よそ者」を受け入れ、まちの個性を掘り下げるプロセスがこれからのまちづくりには必要になりそうです。
連載「2055年の景色をつくる」では、まちの未来をつくる大和ハウス工業とともに、地域経済やまち・暮らしの未来を探ります。次回もぜひご期待ください。街づくりなどの構想がまとまらず結果的に画一的なものになってしまう原因として、「他がどうしているかを調べる→調査結果を見てから自分たちのやりたいことを考える」という思考の順序になってしまっているケースが多い気がします。
目的のない調査は迷走しますし、過剰に情報を集めた結果収拾がつかなくなるケースも多く見られます。
まずは「自分たちがワクワクできる未来像」を考えたうえで、その実現に必要な情報を調査するというプロセスを経ることがブレのないスムーズな検討につながると思います。
事例はあくまで参考情報で、最終的に答えを決めるのは自分たちですので…！エネルギーについては再エネが自然現象に左右されることを考えると需給調整の手段を持っておくことが必要なのでしょうね。
多様性と人間中心はとても大事なのだと思います。
