「2021年 日本の広告費」解説－広告市場は大きく回復。インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回る

コメント

注目のコメント

• 川邊 健太郎

  Zホールディングス株式会社　代表取締役社長　Co-CEO ヤフー株式会社　代表取締役社長　CEO

  ・2022年02月25日

  インターネット広告の市場規模が50億円ぐらいの頃から見守って来た身としては、感慨深い。
• 氏家 夏彦

  メディア・コンサルタント フリーランス

  ・2022年02月25日

  毎年この時期に公表される日本の広告費、今回の話題はマスコミ4媒体（テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の合計）がインターネットに抜かれた点と、インターネット広告費の中に含まれるテレビ由来の広告費（TVerの広告など）が146.8%という高い伸び方をしていること（インターネット広告費全体は121.4%）の2点です。もっともテレビ由来広告費は額で見れば254億円でしかなくインターネット広告費全体のわずか約1.2%、しかし単価はかなり高そうです。それならテレビ局はどんどん増やせばいいではないかと思うかもしれませんが、広告を出せる場所が少ない、増やせないのが難しいところ。放送同時配信が実現すれば広告枠も増えるので放送のCMをネット用に差し替えれば広告費も増えますが劇的に増えるところまではいかないでしょう。各局ともサブスクのオンデマンドサービスをやっているので、無料広告モデルをむやみに増やすことができないのです。放送でのテレビ広告費の減少傾向は明確ですのでテレビ局の苦難は続きます。特に体力のないローカル局の中には本当に生きるか死ぬかという状況に追い込まれるところが増えてきます。しかしそのようなローカル局からこそテレビ局のイノベーションは生まれる予感もします。