前年の成長率がリーマン後以上に落ち込み、アレだけの積極的なマクロ安定化政策やりましたから、当然の結果と言えるでしょう。
物価が多少上昇したところで米国の消費者はビクともしないということだと思います。
ウクライナ情勢とテーパリングをメインテーマとして、株式市場は下落が続いていますが、実体経済は力強く回復していることも忘れない方がいいですね。日本はオミクロン株の感染拡大による隔離リスクが意識され、経済を止めるか?!が議論されている状態ですが、アメリカはポストコロナで動いています。
1人がわかりやすいと言っています
マイニュースに代わりフォローを今後利用しますか