［東京　２日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は反落した。新型コロナウイルスの新変異株「オミクロン株」が引き続き警戒され、全般的に軟調に推移した。米国の金融政策正常化への警戒感も上値を重くした。

日本株は、米株安の流れを受けて反落で始まった。米株先物が時間外取引でしっかりと推移して投資家心理を支援し、日経平均は一時、プラスに浮上する場面があった。ただ、持ち直せば戻り売りが上値を押さえるという展開が続いた。指数寄与度の大きいソフトバンクグループが連日の年初来安値更新したことも、相場の重しとなった。

日経平均は、８月２０日につけた年初来安値２万６９５４円８１銭が視野に入る中、オミクロン株の全体像はまだ見えず不透明感は払拭されていない。ただ、底堅さも意識されてきている。市場では「足元の水準から１０００円上ぐらいまでが今年の中心レンジ。ニュース次第で上方向があり得る一方、下は堅そうに見える」（岩井コスモ証券の林卓郎投資情報センター長）との声が聞かれた。

米アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ」の需要鈍化との一部報道があり、午前中にソニーグループやＴＤＫ、村田製作所などが売られる場面があったが、後場には持ち直しもみせ「ニュースへの耐性がついてきた」（林氏）との見方も出ていた。

ＴＯＰＩＸは０．５４％安で取引を終了。東証１部の売買代金は３兆１４７７億１４００万円だった。東証３３業種では、鉱業、空運業、精密機器など２１業種が値下がりした一方、海運業、電気・ガス業、ゴム製品など１２業種が値上がりした。

個別では、日本航空が売られたほか、東京エレクトロンなど半導体装置関連も下げが目立った。ドル／円が円高気味となり日産自動車やマツダなどが軟調だった。トヨタ自動車は変わらずだった。一方、川崎汽船が東証１部で値上がり率１位になるなど、海運株も物色された。

東証１部の騰落数は、値上がり６６７銘柄に対し、値下がりが１４３１銘柄、変わらずが８６銘柄だった。

前日の米国株式市場は続落し、主要株価指数が１％超下げて取引を終えた。オミクロン株の感染者が米国内で初めて確認されたことで不安が広がったほか、インフレ高進を巡るパウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の発言を消化する中、午前の高値から押し戻されて引けた。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 27753.37 -182.25 27716.20 27,644.96─27,938.55

ＴＯＰＩＸ 1926.37 -10.37 1924.34 1,921.44─1,939.91

東証出来高(万株) 134849.00 東証売買代金(億円) 31477.14