［東京　３０日　ロイター］ - 午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比２１４円９９銭高の２万８４９８円９１銭と３日ぶりに反発した。前日の米株高を好感したほか、自律反発狙いの買いが先行した。ただ、南アフリカで確認された新型コロナウイルスの変異株「オミクロン」が引き続き警戒されていることもあり、買い一巡後は伸び悩み、徐々に上げ幅を縮小する展開となった。

週明け２９日の米国株式市場では、主要株価３指数がいずれも前週末の急落から反発した。「オミクロン」について、バイデン米大統領がロックダウン（都市封鎖）の再導入にはつながらないと述べ、安心感が広がった。テクノロジー株の上昇に支援され、ナスダック総合が上げを主導した。

日経平均は反発スタート。米株高を好感したほか、日経平均は前日までの２営業日でで約１２００円下落したため、反動から買いが優勢となり、寄り付き後間もなく前営業日比４３４円７８銭高の２万８７１８円７０銭で高値を付けた。その後は伸び悩み、時間外取引での米株先物の値動きに追随する格好となった。

取引時間中に中国国家統計局が発表した１１月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は５０．１と、１０月の４９．２から上昇した。市場予想の４９．６を上回り、景況改善・悪化の分岐点となる５０を８月以降初めて上回ったものの、日本株への影響は限定的だった。

市場では「米国ハイテク株が強いので、売る理由は特にない。ただ、日本独自の材料ではないほか、オミクロンが依然として警戒されているため、上値は重い」（国内証券）との声が聞かれる。

個別では、東京エレクトロン、アドバンテストなどの半導体製造関連がしっかり。２銘柄で日経平均を約７８円押し上げた。米フィラデルフィア半導体指数（ＳＯＸ指数）が４％上昇したことなどが好感された。

そのほか、ニコン、オリンパス、ソニーグループなどもしっかり。三菱自動車工業、日産自動車、マツダなどの自動車株はさえなかった。

ＴＯＰＩＸは１．０６％高の１９６９．１４ポイントで午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆３７８８億２７００万円だった。東証３３業種では、医薬品、鉄鋼を除く３１業種が値上がり。陸運業、鉄鋼、水産・農林業、精密機器、石油・石炭製品などが値上がり率上位となった。

東証１部の騰落数は、値上がりが１７９５銘柄（８２％）、値下がりが３３０銘柄（１５％）、変わらずが５９銘柄（２％）だった。