HPVワクチン、積極的勧奨再開へ 厚労省の副反応検討部会「再開を妨げる要素はない」
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ここ数年はネット世論は積極的推奨再開が優勢だった。その風潮を追い風に発信して来た人にももちろん感謝だけど、火中の栗で逆風吹き荒れる頃から斬り込んで来た人達には格別の謝意を表したい。
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やっと勧奨再開への大きな道筋が見えた、という段階です。
ここまで多くの女性が接種の機会を逃し、悲しいことに若年で子宮頸癌となり、子宮摘出や亡くなる方も現場で見てきました。
そうでなくても、同年齢（20代後半）で中等度異形成や高度異形成となる知人もおり、相談を受け、中には早産のリスクなども覚悟した円錐切除へ踏み切った方もいました。
先日海外から浸潤性子宮頸癌自体の予防効果自体も示され、反対派が示してきた理由の多くは否定されました。
無論、接種後症状に苦しむ方々がおり、この対応が不十分であったのは事実であり、ここに対する対応は必要です。
しかし、この様な少数、かつ科学的因果関係が証明されていない症状を、過度にワクチンと結びつけて報道した事が接種率の低下につながりました。
結果として、子宮頸癌になる方・それにより子宮摘出や死亡する方が増加したのは悲しい事実であり、この様な方々はもはや「物言えぬ被害者」でもあります。
HPVワクチンの問題は、日本のワクチン忌避の流れを大きく決定付けた出来事でした。
いつぞや国民の流れは「安全」より「安心」を大事にするようになり、感情論が優勢になっている様に感じます。
リスク検証は科学を元になされるべきですし、リスクが不明であるものをメディアが科学的検証なく報じる姿勢は修正されるべきです。
（コロナでもこの様な報道は多数ありましたし、最近ではステロイドの一件もありました）
そして何より、行政が感情論に傾き、科学を検証できないという事態は本来あってはなりません。
「積極的再開を妨げる要素はない」本当にその通りです。
勧奨再開は大変望ましいですが、これだけでワクチン接種が行き渡るわけではありません。
HPVワクチンは世界で需要があり、今日本でキャッチアップ接種を全員にできる数を確保するのはおそらく困難です。
これまでの情報に惑わされた方々への、丁寧な説明も必要です。
課題は多数ありますが、この大きな一歩が今後に繋がればと思います。
