全自治体公務員の「心の健康」初調査へ…コロナ・災害で負担増す
コメント
注目のコメント
他の方がコメントされているように、
私自身、産業医等と面談する時間自体が「時間のムダ」と考えてしまう方ゆえ、恥ずかしながらストレスチェックに対して、これまでマジメに対応した記憶がありません…。
(※勿論、取組自体の趣旨や重要性は理解します)
「自分とは比較にならない高ストレスを抱えた職員さんは山ほどいるんだから、自分がストレスと感じた事項など客観的には大した問題ではない」と考えるようにしており、仕事なり別のことなりに熱中して解消するようにしています。
とはいえ、非常に大事な取組ですね、これ。
間に異動(出向)を挟みましたが、2年連続で、同じグループで勤務する方が心の調子を崩してしまい、長らく病休を取ったり休職したりしてしまったのを目の当たりにしてしまいましたので、尚更実感します。
こうした出来事から、相変わらず自分の事は基本どうでもいいですが、同僚など職場における他人の心の健康は気にするようになりました。
総務省さんが調査結果を分析したうえで、効果的な対策を取りまとめてくださるとのことですので、本件注視したいと思います。個人対象の調査ではなく、管理職クラスが病休記録などを元に調査提出をするのでしょうか。事実に基づいた結果が反映されればよいのですが、、、。
というのも、公立の教職員は4〜5年前から、年1回のストレスチェックが実施されるようになりました。
高ストレス者と認定されると、所属長が指定する産業医や保健師などとの面談が(半ば強制的に)セッティングされます。
周囲からすれば、業務多忙で恐らく高ストレス者だろうと思うような人は、「この面談で時間が奪われると面倒が増える」と、対象者から逃れるためにアンケートを記入していました。「なんだかなぁ」と思いつつ、こういった取り組みで救われる方もいるのだろうかと疑問を感じてしまいます。