「人的資本の情報開示」の世界情勢と「ISO 30414」出版に伴う日本企業の対策と未来

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• 松村 俊朗

  株式会社コーナー&株式会社カーボン 取締役CMO & 代表取締役

  ・2021年06月29日

  2018年12月に「ISO 30414」（社内外への人的資本レポーティングのガイドライン）が出版されました。その流れも受け、2020年8月に米国証券取引委員会（SEC）が上場企業に対して人的資本の情報開示を義務づけると公表。今まさに人的資本の情報開示が世界的に求められています。
  
  一方、日本ではこの領域への対応が遅れており、突然降って湧いたように感じ戸惑う企業も少なくないようです。そこで今回は、HRテクノロジー領域で長年研究・実践を続けており、国内で4名（2021年6月上旬時点）しかいない「ISO 30414」の認証コンサルタント資格も持つ慶應義塾大学特任教授の岩本 隆先生に、「ISO 30414」の世界的な情勢と対策についてお聞きしました。