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変異株が出てきて警戒しなければならない要素はありますが、コロナウイルスは、大きな意味で風邪やインフルエンザにグルーピングされるものであり、致死率が脅威的に高いエボラ出血熱などとは次元が違いますね。

どんなに気をつけていても罹患する人はいますし、クラスターが発生しても、そこで罹患しない人もいます。
つまり、緊急事態宣言も、多少は感染者数に変動は与えても、季節要因や人が元々持つ抵抗力により影響される疾患だと思います。
だから、日本の緩い、自粛をメインにした緊急事態宣言の効果は、究極は人が自分の健康管理を意識させるレベル感程度の効果なのでは?
→うがい、手洗いなどの積み重ね

これは、当然ですが、一定まで下がれば、下方硬直性が高まるのは、他の疾患と同じでしょう。

一方で、経済への打撃は明らかで、これは色々な経済数値が証明しています。これをリカバリーさせるのに、これから長期間私達は苦労するはずです。
この経済のリカバリーに責任を負わない医師会の人達が、医療機関の逼迫の改善には資することなく、やたら自粛を呼びかけるのは、見方によっては、大変無責任な発言だと思います。

ただ、今回の緊急事態宣言は、医療体制の崩壊がトリガーであり、仮に2,500人の感染者が出ていても、医療体制が対応出来る状況だったら、違う経過を辿ったかもしれません。
逆説的ですが、罹患しても治療が受けられると安心していたら、自粛をしようと思わない人が多かったのでは?
この意味では、医師会の方々は、反面教師として役に立っているとも言えるかもしれません。
冷房や暖房のための密閉と考えると、少なくとも夏にもピークがあったことの説明はつきます。1月は、クリスマスにみんな遊びすぎたことと、親族が密閉の家のなかでずっと一緒にいたからじゃないの?って思ってるので、人での増加との因果関係にはまゆつばです。
暖かくなってきて、人でも増えつつあります。歓送迎会、お花見シーズン、その後にはGWもある中で、緊急事態宣言が解除されどのように陽性者数が変化していくのかも注目したいところです。
緊急事態宣言の効果はちゃんと検証する必要がありますが、検証の仕方としては前後比較ではなく、仮に緊急事態宣言を出さなかった場合と実際に出した場合の差を見る必要があり、そういった因果推論を専門家にちゃんとやってもらう必要があると思います。

人出と感染者の関係についても、コロナウィルスは人から人に移るウィルスであると分かっているので、人の移動が多くなれば感染する可能性も増えるというのは自明のはずです。

それを「渋谷だと」相関がないだったり、GOTOトラベルも問題なかったなどのミクロの視点で関連がない場合はもちろんありますが、あくまで前提は人の移動は制限した方が感染拡大は抑えられるがベースだと思ってます。
いくつのデータからの仮説を述べただけで、論証はされていない。

社外実験としては不充分。
数値の検証は重要。
しかし、そもそも分子の陽性者数だけみるのは分析としてはありえないし、これを宣言中に出して新たな意思決定を促すのが本来の役割。このように、後出しでの批判に終始するオールドメディアは信頼できません
暖かくなるなら減る、と思っているなら大甘だ。