GEから学ぶメーカのサービス事業化を成功させるためのモノづくりの強化
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モノづくりを大事にしてこそのサービスモデルというのは共感します。サービスやコトと言うとわかりづらくなりますが、結局はモノに関連するデータを活用しなければサービスもコトづくりも出来ないので、いかにモノに関連するデータを深く・広く・多く構造化するかにかかってくるでしょう。
その上でGEの従量課金や成果報酬型のビジネスモデルは、どうなのかなと思っています。使った分だけとか成果の分だけというのは顧客に取って分かりやすい指標ですが、手の内晒しちゃう？と思ってしまいますw
成果報酬がどこまでの契約なのかは分かりませんが、永続的に見込めるリカーリング・レベニューにはならないでしょう。ただでさえキャッシュコンバージョンが遅れる以上、GEのような金融部門を持つ大企業でないとキャッシュインの遅れは耐え切れないです。
ならどうすれば良いのかですが、これは徹底的に顧客とそのモノの使用状況を分析することや、データのクロスセルやアップセル、そして新たな金融スキームの構築といったことが必要だと思います。
使用価値を提供するするモノを使用度合で課金する必要性って必ずしも無いのですが、結構モノの使用料従量課金を安易に採用するケースが見られます。
この辺は記事にあるようにモノで差別化が出来れば良いですが、殆んど差が無い場合は携帯電話やネットワークの従量vs定額料金の変遷からも定額に軍配があがることは分かります。サブスクも殆んどが定額×放題なのは、サービス又はモノの差別化が出来ていないからです。
サービスで差別化にするには、モノがシェア・共有出来る場合はシェアリングやレンタル、顧客マッチングが必要なら2sidedプラットフォームにするなど考えられます。モノやサービスの排他性や競合性をいかに無くすかといった財の分類を越境させる情報化と共有化の方法を考え抜こうと思って日々頭を悩ませてます。様々な機能をデジタル空間で再現する、いわゆる「Digital Twin」というアプローチはあっという間に産業界に浸透しました。
こうしてデジタル化したモデルを活用して、GEのように保守や維持・運用などをより精緻で納得しやすいサービスを開発したり、モノを作る前に動作や機能の検証が可能になりました。
この記事にあるように、モノづくり企業はデジタルを駆使することにより、モノ自体に加えて、モノの構造や機能を熟知していることを強みとして活用することができます。匠の技を持つ日本の中小企業がデジタル技術を駆使すれば、ビジネスの可能性は大きく広がると思います。
