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8割が「社内に無駄な商習慣がある」と回答 アドビ「商習慣に関する実態調査」

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    みずほFG 執行役、東京大学(駒場) 運営諮問会議委員、日本学術振興会 男女共同参画推進アドバイザー

    「パスワード付き添付ファイル(PPAP)」は調査回答者の82%が受信経験があると回答しました。送付した経験も56.6%に上り、PPAPを送る理由は「会社の規則やルールで指定されているから」 56.2%。多くの会社で商習慣となっている実態が明らかになりました。

    日本中に蔓延している前例主義は、今こそ改めるべきです。「これって意味あるの?」とみんなが思いながら、誰もそれを指摘できずにいる、社内の無駄な商習慣をなくすべきタイミングなのだと思います。たったそれだけでも生産性は着実に上がっていきます。経営陣こそ意識改革をして、変化をリードすべきだと思います。


  • エネルギーアナリスト/ポスト石油戦略研究所代表

    回答者の殆どは、その無駄のおかげで給料がもらえている事を薄々知っている


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    DEARWONDER CEO & CWO

    変えることができるかどうか。

    無駄だと認識することや問題点を指摘することは、多くの人ができます。課題は、それを改善しようとするかどうか。

    そして、実践するかどうか。「○○が無駄なんだよね」と言っているだけの人や企業は、何も変わりませんからね。


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