オムロンなど温暖化ガス2割削減 日経SDGs調査
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注目のコメント
投資の分野でもESG関連の投資の方がリターンが高いという結果もあり整合性は取れていて良いことだと思います。
また、この記事の企業名ででわかることはSDGは最終消費者である個人にアピールする手段としてより有効なのかもしれないということです。
SDG偏差値が高いほうがコロナによる企業価値の下落幅が少ないという結論は、その違いが微妙であることと、元々企業価値の耐久性の高い財務的に余裕のる会社の方がSDGに取り組む余裕もあるとも言えると思いますので安易に結論付けることはできないと思います。関連記事であがっている「SDGs2020年番付表 総合力高いのはどの企業」(https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66254910V11C20A1000000/?n_cid=DSREA001)を眺めていると、EやSについて昨年よりも偏差値を上げている企業が多いですね。ここでトップランクに位置づけられている企業は、(表現はちょっとアレですが)環境や働き方改革に関する取り組みを常にアップグレードすることに余念がないといった印象です。5年後に万博が開催されることを思えば、EとSでわかりやすい成果を挙げることは望ましいことだと思います。
特にコロナ禍での雇用の維持、女性活躍推進、リモートワークを中心とした柔軟な働き方などは、これらの企業では普通になってきているのだろうなと思います。ただし、林田さんが指摘しておられるように、取り組む余裕のある企業なのでしょう。
とは言え、ESG投資のトレンドを見ていると、コロナ禍で取り組む余裕がないから、今年はESGには手をかけない、というわけにも行かなくなりそうです。ESG目線だと、どの企業もまずは足元でできることを着実にやり、かつ丁寧に情報開示していくことが必要だと思います。