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2010年に入社した時はまだアンダーセン時代の体育会カラーが残っていて、ここ数年の変化に元社員としてもいい意味で大変驚いています。

以前からアクセンチュアは戦略とシステムの両立を強く意識しており、昔叫ばれていたBI (Business Integration)のコンセプトやシックスバブルズ(戦略、ビジネスプロセス、行動、IT、組織、人材)のフレームワークはデジタルトランスフォーメーションの時代こそより意味を持つと思います。

以前のコメントでも書きましたが、ここまで規模を拡大すると人材育成はアクセンチュアに限らず課題でしょう。顧客のデジタル化支援にはスタートアップとの連携やオファリングへの組み込みもスコープに入ると思いますが、通常シリコンバレーの有力スタートアップとコンサルが交わることは稀です(投資家が経営支援しますし、通常コンサルとの多額契約は認めないでしょう)。 スタートアップのカルチャーやメカニズム、VCをはじめとした投資家との関係を踏まえて、コンサル、スタートアップ双方がどこまでの協業ができるのかは注目したいところです。※コンサルはトランスフォーメーションのプロであっても、必ずしもスタートアップ連携とのプロとは限りませんので。
自分がいわゆる戦略コンサルを離れスタートアップに参画してから5年たっているので、直近の業界状況を把握できているわけではないのですが、身の回りのスタートアップ界隈で比較的著名な人(とくにテクノロジーサイドやデザイナー)がコンサル業界にジョインした(アクセンチュアに限らずですが)と言ったするようなニュースをここ最近きく気がします。

ここまでの規模になれば、人を集める側から刈られる側に移っていくはずで、その中でも人数規模が増えキーマンリテインができているというのが事実であれば、本当にすばらしいカルチャーができてきているのだろうなと思います。記事にある通り、多様性の担保はチームとしての能力、集団的知性を拡大するために、絶対的に重要なファクターです。一般的には勤務時間も含めて体力勝負になりがちだったコンサル業界もだいぶ変わっているんだな、と在職当時を思い出して若干羨ましくなりました。

それに加えて、コンサルあるあるではあるのですが、「クライアントワークである以上、直接戦略実行にまで関わり切れないもどかしさ」が常にあり、そういう人が起業なりスタートアップジョインを選ぶケースが多い(少なくとも身の回りでは)ように思います。

それに対して、総合コンサルである特徴を活かし、長期的にプロジェクトに深く関わることもできるし、逆にいろんなプロジェクトに出入りして幅を広げる事もできる、そういったキャリアオポチュニティの広さも、優秀な人材をひきつけている原動力のひとつなんだろうな、と記事を拝見して思いました。
1冊の分厚い本を読んだくらいの学びがありました。「6年で3倍」の理由が少し分かったような気がしています。

・一番進化の激しいインダストリーにすべての産業が引っ張られる
・デジタルを本気でやろうと思うと、企業の集合知として、30種類ぐらいのスキル、ケイパビリティがいる
・女性や美大卒など多様な人材を採用することは、デザインの領域でも、エンドユーザーの心を掴む上でも、極めて大事
・異業種間でリスペクトし合うカルチャーを作らないとダメ
・DXを推進していくためには、多様性の確保が不可欠で、そのためには成功体験を持っている経営幹部の意識変革が必要
・今のトレンドに100パーセントは染まらないようにする
・常に新しい領域を開発する人を配置して様々なやり方で育成することが重要


※追記※
「6年で3倍」ほどに規模を急激に大きくすると、それまでのカルチャーと新しい価値観が同居するので、確実に誰にとっても「異文化」に変わります。人を大量に採用すること自体はそんなに難しくないのですが、大変なのはその後。その基盤作りに工夫がないと、あっと言う間に崩れてしまうので、さすが様々な工夫をされているのだなと、非常に勉強になりました。
戦略コンサルは偉くない。規模のないコンサルがDXを支援します、というのは嘘だ。成功体験を引きずる上位層の意識改革には苦労したーー。時折、ハッとする本音が溢れるインタビューでした。

2015年の就任以来、デジタル強化、組織風土改革の徹底。美大、女子大出身者を含めた多様な人材の確保など。手数の多い打ち手で急成長を牽引してきたアクセンチュア江川昌史社長に、躍進の理由と今後の課題について聞きました。

デジタルは先行優位、規模の経済が働くと納得しつつ、再現性のある成果を届けるということは、コンサルの属人性を否定することに近く、コンサル各人のオリジナリティはどのように発揮するのか? については疑問が残りました。今度はそのあたりも伺ってみたいと思います。
グゥの根も出ないほど、細部にわたり網羅的、俯瞰的に組織をつくられているのを感じるインタビューでした。

今、あらゆる企業からの依頼が殺到していると聞いています。おそらくそのほとんどは、自分たちがなぜそれをやりたいのかも不明な丸投げかと思います。

アクセンチュアは頑張ってくれると思いますが、自社の戦略と実行を考えることを放棄しては、クライアント側の競争力はありません。
アウトソースは、自分で何をやり、何をしないかを決めることで、DXは依頼するクライアントの方に力が求めらると考えています。外部の経験豊かな方に入っていただくのは、そのきっかけに過ぎないですよね。

しかし、アクセンチュアの方々は楽しそう。襟がとんがってる偉そうな方も私はお見受けしたことありません。
素晴らしいカルチャーを創られているんだなと感じます。


あと、ここは肝にめいじたい。
“我々は「今のトレンドに100パーセントは染まらないようにしよう」と言い続けてきました。
もし、アクセンチュアの社員全員がERPコンサルタントをやっていたら、次の時代ないよねと。絶対に100パーセントにならないようにしようと。”
コンサル業界の変遷は、まさに経営者や経営学者の考えを反映しているように思えます。

空調世界一のダイキン工業の躍進を支えた井上会長
「ダイキンは『1流の戦略と2流の実行力』よりも、『2流の戦略と1流の実行力』を選ぶ会社です」
「経営者は会社を外からの視点で見て、「皆が右を見ている時に、あえて左を見る」ことも必要です」
早稲田大学ビジネススクールの入山章栄教授
「一番やってはいけないことは、『正確な分析に基づいた将来予測だけに頼ること』です」
https://newspicks.com/news/4446061/body/
https://newspicks.com/news/5242944/body/

こうした考えに近い概念を、デジタルを武器に業績を伸ばしてきたアクセンチュアのトップからお聞きできたことは、デジタルとアナログの使い分けを考える際にも、とても示唆に富みます。
これは経営、とくにDX(デジタルトランスフォーメーション)の極意が満載で、指南書としてずっと手元に残しておきたい内容ですね。

アクセンチュアが毎年グローバルで発表する最新テクノロジートレンドの調査レポート「テクノロジービジョン」は、かつては取材させていただき、今も読ませていただいていますが、未来を読み解くヒントを明示されていてとても学びになります。

ファーストリテイリングとのJVの行方も気になります。
非常に中身の濃い良いインタビューだと感じました。

PMIや異質な人材間でのコラボレーションの秘訣を「結局は、相手をリスペクトするということだと思っています」とスパンと言い切れるのは素晴らしいなと思いました。また「(自社のことを)無色透明」「案件ベースで考えることしかありません。誰が敵で、誰が味方かという考え方はしていないのです」と仰られるのも印象的でした。

「コンサルはプライドが高く競争心が強いエリート集団(ややもすると選民思想的)」という認識は実感値も含めてあるのですが(言い過ぎ?)、その認識を良い意味で覆すお話だったように感じました。
2015年の5000人→15000人の爆伸びが凄いですね
これだけの人を吸収しながら、売上をあげられているのはやはり人の個の力には依存しない「仕組み」がきちんと出来ているということでしょうね
人数が短期間で3倍になれば全く別の会社という感じでしょう
戦コンとしてデジタルPJの担当し、そして今はマーケティングDXのプロダクトを提供している身として、この話は非常に納得感の高いものでした。

これからの時代、多くの技能を持つ人が、「実現性の担保」が強く求められるのは確かです。
WACULでもDXのオペレーション構築の自社プロダクトをいくつか持っていますが、B2B企業中心に、組織構築・オペレーション設計からお任せいただくプロジェクト型のものも増えています。いわゆる下流側からの現場の深い知見をもって、上流にもご採用いただく、という構造です。
ただ、戦略コンサル側もデジタル部門設立や人員増強だけでなく、アライアンスによるスムーズなワンストップ化を進めているように思います。ベンダーロックインを嫌うような企業であれば、ニュートラルな立ち位置にいる戦略コンサル+必要に応じたアライアンス先というセットでの発注も増えてくるのかもしれません。
この連載について
アクセンチュアをはじめとする総合系コンサルティング会社が、規模も業績も急速に拡大している。その勢いは、戦略系コンサルはもとより、広告業界などに脅威を与えるほどだ。なぜ総合系はこうも伸びたのか? そして、エスタブリッシュなコンサル会社や広告会社はどう対抗するのか? 各社トップを直撃することで、その全貌に迫る。
アクセンチュア(Accenture PLC)は、アイルランドに登記上の本拠を置く総合コンサルティング会社。 ウィキペディア
時価総額
23.8 兆円

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