JTBは、本業でのデジタル対応よりも、以前からのビジネスモデルを活用した商談会事務局や補助金事務局ビジネスに傾斜してきたように感じます。 しかし、どちらもコロナ禍でビジネスモデル自体の転換を迫られ、二重苦になってしまったのでは、ないでしょうか？
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