エン・ジャパン鈴木社長「主観正義性が求められる時代に」

コメント

注目のコメント

• Hasegawa Ayano

  ＞社員の変化を促すため、企業はどのように対応すべきでしょうか。
  ＞まず、仕事の任せ方を変えることだと思います。求める仕事が何か、必要な能力が何かを定義し、社員に明確なミッションを与える必要があります。そして、それらが連鎖するように業務全体を再設計すべきです。この可視化にデジタル技術が活用できます。業務の切り分けがすっきりすれば、何が足りないのかが分かる。そこでようやく、意味のある教育が分かってきます。「とにかく変わらないといけない」と社員に言っても響きません。まずは企業が、仕事のあり方と評価の物差しを変えなければなりません。
  ＞ジョブ型の流れは中小企業にも広がりそうでしょうか。
  
  ＞鈴木氏：答えはイエスですが、ハードルは高いかもしれません。中小企業の多くはいまだに年功序列が色濃く、実力主義とは言えません。ただ、成果に基づいて差をつける評価法を取り入れないと、優秀な人材はよりやりがいのある職場を求めて離れていきます。事業の継続性を保つには、トップが生き残りをかけて取り組む必要があります。淘汰される局面があって、生き残った会社にジョブ型が広がっていくのではないでしょうか。
  >顧客の企業には「採用時はすべてを正直にさらけ出したほうがいい」と伝えています。社員も求職者も、組織に多少の課題はあるというのは知っていますし、そもそも隠せなくなっています。SNSで自由に発信できますし、クチコミサイトに書かれている情報は正しいことが多いですから。だから、いいことだけではなく、悪いことも出したほうがいいのです。課題がある前提で、改善していく姿勢を伝えれば、信頼感につながるのだと思います。