［東京 ２日 ロイター］ -
日経平均
終値 23029.12 -155.22
寄り付き 23294.80
安値／高値 22951.41─23365.58
ＴＯＰＩＸ
終値 1609.22 -16.27
寄り付き 1633.02
安値／高値 1603.32─1638.80
東証出来高(万株) 148564
東証売買代金(億円) 28642.12
東京株式市場で日経平均は軟調な展開。一昨日との比較で続落となった。前日のシステム障害による終日売買停止は相場の流れに大きな影響を与えず、米国株式市場の上昇を素直に好感する動きとなった。しかし、後場の立ち会い時間中にトランプ米大領領が新型コロナウイルスで陽性になったと伝わり、時間外取引の米株先物が売られて日本株も下げ幅を拡大。日経平均は一時２万３０００円を割り込んだ。
１日の米国株市場は主要３指数が続伸。アマゾン、マイクロソフト、アップルが上昇し、ナスダックとＳ＆Ｐ総合５００押し上げに寄与した。米国の新型コロナウイルスの追加経済対策の合意期待なども相場を支えた。
前日に株式売買システムの機器故障に伴うシステム障害で全銘柄の売買を終日停止していた東京市場は、通常通り取引を実施。混乱が生じないとみるや、米株高を好感する形で買い優勢の展開となり、前場は堅調に推移した。
しかし、後場に入りトランプ大統領のコロナ陽性が伝わるとともに状況は一変。日経平均は一時、２万３０００円を割り込むなど地合いが悪化した。ただ、市場では「米国の積極的な金融緩和姿勢は変わらないため、大統領の新型コロナ感染がマーケットに与える影響は現時点では限定的」（野村証券・投資情報部投資情報二課・課長代理の神谷和男氏）との声も聞かれる。過度な弱気に支配されることもなく、終盤は下げ渋る動きとなった。
ＴＯＰＩＸもさえない。東証３３業種で、医薬品、鉱業、電気・ガス業などの値下がりが目立ち、値上がりは銀行業、情報・通信業など６業種にとどまった。東証１部の売買代金は、２兆８６４２億１２００万円とやや膨らんだ。
個別では、前日のシステム障害による売買停止の影響から、富士通、日本取引所グループが軟調に推移し、ソニー、任天堂なども下落。半面、ソフトバンクグループは高い。
東証１部の騰落数は、前日が全銘柄商い不成立のため、比較数値がない。
