［バンコク　２０日　トムソン・ロイター財団］ - タイの首都・バンコクで観光名所の１つになっているのがカオサン通り。いつもの週末は多くの人がひしめき、安いビール酒場やタトゥーショップ、屋台、宿泊施設、エネルギッシュな「夜の店」を目当てに、貧乏旅行者や団体客も訪れる。

ところが、最近のある土曜の夜は、通りに閑古鳥が鳴いていた。歩いていたのは地元の人らしき数十人に過ぎず、彼らは閉店している屋台の前を通り過ぎ、営業中の飲食店従業員の呼び込みにも一切目もくれない。

この状況こそが、新型コロナウイルスのパンデミックがバンコクにもたらした逆風のすさまじさを物語っている。海外旅行が制限される前まで、バンコクは４年連続で世界旅行者数ランキング１位を獲得していた。

「プーキー」という名前でカオサン通りの飲食店のウエートレスをしている女性は、誰も座っていないテーブルを指さしながら「今みたいな景色は見たことがない。普段なら、ほんの１分も立ち止まる暇がないぐらい忙しいのに。ここの多くは、店を閉めてしまった。外国人観光客が近いうちに戻ってこないなら、私たちも閉店するかもしれない。週末にはある程度、国内の客が来てくれるけど、それだけでは到底やっていけない」と嘆く。

タイを昨年訪れた外国人旅行者は過去最高の３９８０万人で、消費額は国内総生産（ＧＤＰ）の１１．４％を占めた。政府が今年目指していたのは４０００万人超の受け入れ。しかし、中央銀行の試算によると、渡航制限や各種隔離措置により、今年の外国人旅行者は８００万人にとどまりそうだ。

こうしたインバウンドの落ち込みがとりわけ切実に感じられるのが、ほとんどの旅行者が有名寺院や海辺のリゾートに向かう前に１泊ないし２泊するバンコクだ。今や、大量の観光客に依存してきた経済モデルを捨て去るべきかどうか、岐路に立たされている。

オーストラリアのグリフィス大学で都市・環境計画の上級講師を務めるトニー・マシューズ氏は、「都市型観光」の未来が短中期的に「非常に不確実」である以上、バンコクが苦闘している現状は、他の多くの都市にも共通すると指摘。トムソン・ロイター財団に「観光業に大きく頼っている都市は、異例の危機に直面しつつある。彼らは大量の観光客を再び目にするまでじっと耐えるのか。それとも目玉となる新しい産業や経済の開発に着手するのか。だが、都市経済を再構築するのは難しい。少なくとも利益が出るぐらいのモデルが既に整っていない限り、観光依存モデルからは簡単に脱却できない」と話した。

＜量より質＞

近年は格安航空の利用普及が、旅行ブームを巻き起こした。オランダのアムステルダムからオーストラリアのシドニーまで世界各地の都市は、観光産業の成長にはつながるが、悪影響ももたらす旅行客からの需要と、地元住民の生活との折り合いをどうつけるか頭を悩ませていた。

いわゆる「オーバーツーリズム」は地元住民の不満を高め、家賃も押し上げてしまうほか、公共交通機関や廃棄物処理などのインフラを圧迫し、生態系や文化的、歴史的な資産にも打撃を与えかねない、とマッキンゼーは分析する。

そこで、コロナ対策の導入を機に、一部の都市は従来の観光一辺倒の戦略見直しに動いている。

スペインのバルセロナ市は、観光客について「量より質」を重視する方向にかじを切り、地元の食文化を前面に出して、より支出額の大きな旅行客の誘致を目指すと表明。

アムステルダム市が推進するのは、住居や医療などの生活改善や温暖化対策、生物多様性のための社会的、環境的目標をより優先する経済振興モデルだ。

マシューズ氏は「観光収入の目減りが見込まれるので、アムステルダムが他の方法で経済の土台を改善しようとするのは妥当だ。とはいえ都市というのは、長年かけて観光地としての側面を築き上げ、経済と結びつけてきた。やむを得なくなるまでは、そのやり方を変えたくはないだろう」とみる。

タイの場合は近年、観光による汚染でダメージを受けたサンゴ礁の回復を待つため、最も人が集まる海岸を幾つか閉鎖。カオサン通りなどでは、観光客の印象を良くしようと屋台の整理に乗り出した。

また、バンコク市内や海岸リゾート地を悪い方で有名にしている、ゴーゴーバーやその他のいかがわしい風俗店の取り締まりも進め、イメージアップを図っている。

同国政府がずっと観光客の「質」より「量」を追求してきたことに批判的な専門家のデービッド・ロビンソン氏は、ようやく当局がより持続可能なモデルに移行する機会がやってきたと喜ぶ。街の情緒や歴史を感じさせる川沿いの店などが加盟する団体バンコク・リバー・パートナーズの役員でもあるロビンソン氏は、観光客数で世界一を争ってもタイにとって良いことなどないと言い切り、観光客が増えても国がもっと潤うわけではなく、持続不可能だと話した。

＜新しいシナリオ＞

タイは新型コロナの封じ込めでは相当な成果を出しており、感染者の累計は約３３００人、死者は６０人以下にとどまっている。

それでも東南アジア地域全体では、新規感染が広がっている。入国時の隔離措置を設けずに相互に移動の自由を認める「トラベルバブル」協定を特定国と結ぶ計画もあったが、結局、棚上げにしたという。

政府は今後、ビジネス関係や医療目的の入国を限定的に認めると同時に、７億ドル強を投じて国内観光を促進するとしている。

タイ政府観光局の幹部によると、同国観光市場のうち国内旅行は約３０％に過ぎず、これまではあまり関心が向けられていなかった。

だが、スマトラ沖地震の津波、ＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）、ＭＥＲＳ（中東呼吸器症候群）、鳥インフルエンザ、政治の混乱といった過去のあらゆる出来事よりも深刻なコロナ危機によって、全てが変わった。「王宮やチャトチャック・マーケットの外で行列する乗り物や、ガイドの先導で主要観光地を巡る大規模な団体旅行客は、もう見られないだろう。だから、新しいシナリオを準備しているところだ」という。

５００以上のホテルを運営するマイナー・ホテル・グループのマイケル・マーシャル最高商業責任者も「国内客の市場だけが、われわれの事業を一定ペースで維持してくれるだろう」と述べた。

（Rina Chandran記者）