東エレク、保守で稼ぐ力6年で倍増 高めた不況耐性

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注目のコメント

• T. Riki

  製造業 Marketing Manager

  ・2020年07月09日

  サポート事業がすごい桁の売上と利益。うーん、しびれるなあ。
  
  （以下抜粋）
  半導体はそれを使う通信装置といった各種インフラの性能やセキュリティーに直結する。国家の安全保障にも絡むため、半導体各社は製造技術が分かる動画などの持ち出しに慎重だった。それが一変し、遠隔での稼働監視や故障予知といったサービスはコロナ下でさらに広がる可能性が高まってきた。河合利樹社長も「データを活用して顧客の生産性を上げることは大きな付加価値だ」と強調する。
  
  同社はこういった遠隔サービスを含め、装置の改造や部品交換などを「フィールドソリューション（FS）」と呼ぶ。特徴は安定収益を見込める点だ。半導体メーカーは市況悪化にあわせ新規投資を減らしても、工場の稼働率は一定水準を維持する。回路の微細化などで複雑になる半導体の製造を安定させるには装置メーカーの協力が欠かせず、FS事業は不況期での安定した収益源になる。そこで東京エレクトロンは18年7月に同事業にいかせるデータ分析技術なども開発する社長直轄の部署を設けるなど力を入れてきた。
  半導体市場の縮小を受けた20年3月期業績をみると分かりやすい。全体の連結売上高が1兆1272億円と前の期比12%減るなかで、FS事業は3048億円と6%伸びて6年間で2倍弱に拡大した。24年3月期までに3800億円に増やす計画だ。研究開発費が不要なため、採算もいいもよう。同事業の利益率は「30～40%程度」（岩井コスモ証券の斎藤和嘉氏）とみられ、会社全体の売上高営業利益率21%を上回る。遠隔サービスが浸透すれば、顧客工場の近くへのエンジニアの配置や国内からの出張などを抑えられ、採算は一段と改善する見通しだ。