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てかミレニアル世代の消費傾向そのものが顕示的消費から意思表示のための消費にシフトしていた矢先だったので、いわゆる「買い物は投票」的な行動様式が根付しつつあったことがコロナショックによって顕在化したのかなと思う・・・!

私自身コロナの影響でダメージを受けた宿泊施設のための先払いチケットサービス「未来に泊まれる宿泊券」をリリースさせていただいたのですが、多くの方々がSNS経由で宿泊券を購入してくださっており寄付文化の定着を実感する、、、

また、社会問題への関心の高まりも相まって寄付的要素のある商品の購買も盛んだと感じる、私たちがやったオーストラリア火災の支援のためのTシャツや、Sustaim(インディペンデント音楽コミュニティ支援団体)によるSIRUP x SYUのチャリティTシャツなど、デザイン性の高い商品も増えており手に取りやすくなっているのではなかろうか!
23歳です。私の世代は中学生のときに2011年震災&高校生でお金を持ち始めたときには既にクラウドファンディングがありました。そのため、危機に対して寄付をする、誰かの挑戦に寄付する(応援消費する)というお金の使い方はある種あたりまえになってきています。

私は個人的に不特定多数への寄付よりも、身の回りの応援している店舗や人のところでお金を使うことがとても多いのですが、どちらにせよ、応援する気持ちを持って、温度感のあるお金の使い方をしているのはよい動きのような気がします。

ちなみに私の十万円はお世話になっている飲食店と喫茶店の応援チケットに消えました…笑
良い傾向ですね。SNSを通じて、強いメッセージがより若者へ届きやすく、また寄付をする上でのUXも良くなってきているため、広がっているものと思います。

あとは、「意識高い」という言葉が流行った後の世代が一周回って、社会貢献=いけてるという意識を持った発信者がYouTuberやインフルエンサーで増えてきたこともプラスだと思います。特にヒカキンさんの影響力などは10代若者にも与える効果は大きかったと思います。
Teach For Japan を経営していたころは、寄付を頂きながら運営しており、僕個人の年間目標額は1.2億円でした。

当時は大口の寄付がメインで小口の賛助会員は500名程度だった。これは持続的に団体を運営していこうと思うと、とても厳しい状況。大口に頼る構造は、不確定要素によって一気に収入ダウンするリスクがあるのだ。

なので当然のことながら、1,000万円の寄付を10口目指すより月々3,000円の賛助会員を3000人集めた方が良いのである。

実はこの小口寄付戦略は持続的であるということのみならず、この記事にあるように20代のお財布事情や意識と連動しており、重要な戦略になる。

よく言われている事だが、今の時代は「共感」で購買・行動する時代。共感を得ることができれば、寄付をしていただける可能性が高まるのである。

となると、非営利組織側が意識すべきは「共感マーケティング」。これまでのNPOは自分の信じている課題をプッシュすることばかりに意識が向いていたが、これからは20代の意識や感性を理解し、いかに共感してもらえるかを考えるプル型のマーケティングが大切ですね。
生まれた時からボランティア、NPO、寄付とかがある世代だから、上の世代とは違うのだろう。30代も阪神淡路大震災が小学生の頃だから、寄付などを日々してる人は上の世代より格段に多いと思う。
寄付文化の浸透は、シンプルに嬉しいですね。私は若い頃は全くやったことがなかったですが、経済的には外食を一度控えれば十分な寄付の資金はまかなえますし、痛むことはなく、また寄付をすることで豊かな気持ちになることに加え、寄付をした(検討した)社会的課題に関してより興味関心を持っていくことができるので、是非おすすめです。特に雰囲気がギスギスしているといった企業やチームこそこうした寄付文化やボランティをしてみてはいかがでしょう
これは「20代」と捉えるより「Y世代」「Z世代」と捉えた方が正しく理解できます。

「Y世代」は新型コロナウィルスで消費傾向が変化し、「Z世代」は消費特徴が加速しました。

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません
ヤフー株式会社(英称:Yahoo Japan Corporation)は、日本の企業。ソフトバンクグループの連結子会社。 ウィキペディア
時価総額
5.80 兆円

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