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大手企業の動向を一番良く表していそうな調査。

>時差通勤や在宅勤務に取り組んでいる企業は前回(2月)の28.5%から87.6%になるなど大きく変わり、全社的に原則在宅勤務という企業は14.9%にも上る。

>その一方、とくに人事部門での在宅勤務の状況の設問では、企業の56%は業務上必要な対応がある場合の出社を許可している。出社が必要な業務として押印が必要な契約書や支払伝票の処理といった業務を挙げ、人事部門の完全在宅率は3.4%という。