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このタイミングで素晴らしい本を選ばれたと思います。インフレターゲットという言葉があるくらいにインフレの恐ろしさを知らず生活をしていますが、日本でも戦後にハイパーインフレを経験していますし、最近ではベネズエラでハイパーインフレが起きています。決して夢物語ではありません。30万円の給付を始め巨額の財政出動の原資がどこからくるのか? もしかしたら戦時のように日銀が国債を引き受ける可能性もあります。私たちとしてはインフレの可能性も視野に入れての資産防衛を考える時に来ているかも知れません。

ベネズエラのハイパーインフレに関しての記事:
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/65689
コロナショックは欧米で第二次大戦級と言われますが、戦争と異なりサプライサイドが壊滅的に破壊されてるわけではありませんから、戦後ほどインフレが起こりやすいとは言えないでしょう。
中央銀行発行のデジタル通貨(CBDC)は許容されますが、私企業が発行する仮想通貨は、それた通貨と連動したモノであったとしても、世界中の規制当局が厳しく規制しています。

中央銀行がコントロールできないマネーは、経済をコントロールできないからです。国家の政策が機能しなくなる。

しかし、中央銀行発行のCBDCがいま世界中で注目されているのは、マネーロンダリングや脱税などの不正を防ぎ、なおかつCOVID-19にも対抗できるからです。

現金はウィルスの媒介になるとして、中国や韓国、ロシアは現金除染をおこなっている。インドやアフリカ諸国は現金の利用を抑え、デジタル決済を推奨しています。今後物理的な通貨は無くなるのか、すべてデジタル化されるのか、興味深いですね。
この連載について
忙しい現代人こそ、読書が必要だ――。 近年、教養を身につけることの重要性が叫ばれているが、意欲はあっても、読む時間を十分に取れないビジネスパーソンが多いだろう。NewsPicks編集部は、本の要約サイト「フライヤー」とコラボし、毎週土曜日に、話題のビジネス本の要約をお届けする。1冊約10分程度で本の中身を理解できるもので、まさに現代のビジネスパーソンにぴったりの内容。週末のひとときで新たな知識を手に入れてほしい。
株式会社新潮社(しんちょうしゃ)は、日本の出版社。 ウィキペディア