デジタルシフトの好機に 安田洋祐大阪大准教授
日本経済新聞
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日経新聞の松尾記者に取材して頂きました!先週の火曜日(17日)の発言なので、少し感覚的に古いかもしれません…😅 新型コロナ騒動で進みつつある「デジタルシフト」に焦点を当てています。どのような道筋でこのシフトが加速するかについては、明日(3月26日)の朝日新聞に掲載予定「あすを探る」で深掘りします。そちらもぜひご注目下さい😊
【補足】
記事には反映されませんでしたが、経済対策については個人への迅速な(一律の)給付金がベストだとお答えしました。不安を解消するために一回限りの給付ではなく、「終息するまでの継続的な支払い」を提案させて頂きました。(↓は取材メモ/草稿の該当箇所)
「個人向けには給付金、企業には融資が必要だ。急激な需要減に対応するため、国民1人に1週間~10日ごとに1万円を支給するのはどうだろう。政府は経済の混乱が収まるまで給付すると約束する。」
五輪に代わる「スポーツの祭典」ついては、もし仮に中止になってしまった場合にプランBとしてどうだろうか、という提案です。すでに延期が発表されましたが、万が一まとまらずに中止に傾きそうになった時には、こういう逆転の発想(?)もアリかもしれません。