［東京 ９日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅続落し、終値ベースで今年最大の下げ幅となった。原油価格の急落と為替の円高進行に伴い、朝方から全面安の展開となった。日経平均は心理的節目である２万円を下抜けた後もさらに下げ幅を拡大。一時１万９５００円を割り込み、２０１９年１月４日以来、約１年２カ月ぶりの安値をつけた。東証１部の売買代金は３兆４６４６億４０００万円まで膨らんだ。
日経平均は前営業日比４０６円４４銭安で続落スタート。その後心理的節目である２万円をあっさり割り込んだ。為替の円高や米株先物の急落などを横目に、じりじりと下げ幅を拡大。前場の取引時間中で一時１万９４７２円２６銭まで下落した。外為市場でドル／円が一時１０１．５５円まで急落したことが日本株の上値を重くした。
後場は１万９５００円台を挟んで一進一退となり、１万９６９８円７６銭で取引を終えた。
東京時間では米ＷＴＩ原油先物<CLc1>が一時１バレル＝２７．３４ドルまで下落し、２０１６年２月以来の安値を付けた。「ＯＰＥＣプラス」の協調減産協議の決裂やサウジアラビアの原油大幅増産計画などが嫌気された。
ＴＯＰＩＸも大幅安。東証３３業種すべてが値下がりとなり、鉱業、石油・石炭製品などの値下がり率が目立った。原油価格が急落したことが嫌気され、国際石油開発帝石<1605.T>、石油資源開発<1662.T>、コスモエネルギーホールディングス<5021.T>、ＪＸＴＧホールディングス<5020.T>などが下落した。
そのほか、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306.T>、みずほフィナンシャルグループ<8411.T>、野村ホールディングス<8604.T>などの金融株も大幅安となった。「グランド・プリンセスで集団感染の恐れなど、米国でも深刻度が増しており、金利低下圧力が一段と高まった」（キャピタル・パートナーズ証券・チーフマーケットアナリストの倉持宏朗氏）という。
ソフトバンクグループ<9984.T>は１０％超安。原油価格の急落に伴い、同社のビジョン・ファンドに出資するサウジ政府系ファンドの資金に与える影響が懸念された。
市場では「株式は売られ過ぎの側面が強いが、いったんこうしたセンチメントが強まると、何が下値を支えるきっかけとなり得るのか見いだしづらい。しばらく不安定な相場が続きそうだ」（大和証券・チーフグローバルストラテジストの壁谷洋和氏）との声が聞かれた。
東証１部の騰落数は、値上がり２２銘柄に対し、値下がりが２１３８銘柄、変わらずが３銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 19698.76 -1,050.99
寄り付き 20343.31
安値／高値 19,472.26─20,347.19
ＴＯＰＩＸ<.TOPX>
終値 1388.97 -82.49
寄り付き 1442.62
安値／高値 1,378.43─1,443.16
東証出来高(万株) 251847
東証売買代金(億円) 34646.4
