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東京五輪、判断期限5月 パウンド・IOC委員見解

日本経済新聞
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  • 東京理科大学 大学院経営学研究科技術経営(MOT)専攻 教授

    日本は3-4月が山場。ただ、他国がピークかもしれず、それどころじゃないかも。


  • 北海道大学法学部・公共政策大学院教授(政治学、国際政治)

    「東京開催を数カ月延期することも、米プロフットボールNFLや米プロバスケットボールNBAのシーズンと重なるため、巨額の放送権料を支払う北米のテレビ局が納得しないだろうと否定的で、事態が収束しなければ「中止を検討するだろう」」か。


  • 元医学部技術職

    5月下旬という期限は、日本政府が有利な情報を過剰に発表し、不利な情報を隠蔽するようなインセンティブになるかもしれない。


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