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そもそも開催自体が危うくなってきましたが、仮に開催されても、リオの時のジカ熱のように、有力選手のボイコットが続出しないか警戒されます。
各国要人以上に選手からの不参加が増えることになれば東京オリンピック・パラリンピックの開催中止が現実となるかもしれません。IOC委員からも開催是非の判断期限は引き延ばしても5月下旬との見方が示されていましたが、それまでには感染拡大が収束に向かっていてもらいたいです。
対外向けに要人受け入れ態勢が整っている情報を発信することは良いのだが、それよりも国内の状況をキチンと把握し政府としてのガイドラインを明確にすることの方が優先度合いが高いのではないだろうか?国民の安全と健康が第一である。

国内の状況も海外には伝わっているであろうから、ここをしっかりし海外要人の方々にも快く来日いただけるようにしなくてはいけないと感じる。