大企業の役員の9割が「働き方改革に取り組んでいる」のに、現場社員の7割が業務の生産性向上を実感できない理由

コメント

注目のコメント

• 池端 祐介

  阪急阪神ホールディングス株式会社 課長

  ・2020年01月17日

  役員から「我が社も働き方改革を行い、外部や従業員にアピールする必要がある」
  →人事部やIT部門から担当が選任される
  →担当は何らかの成果を出す必要がある
  →とりあえずベンダー等からITツールを提案され、収支の帳尻合わせ、導入
  →ITツールの運用方法について議論が足りず、誰も使わないものに
  …
  といったのが失敗事例の典型でしょうか。
  
  日本の組織に多いのですが、まず人をバスに乗せてから目的地に向かう傾向にあるので、そうじゃなく、目的地を決めてからどの人をバスに乗せたら成果が出るのか、というアプローチが必要だと思います。
• 町田 悠至

  目的と手段をよく分かっていなくて導入するからでしょう。
  「よく分からないけど、あとはよろしく」がバケツリレーになっているだけ。
  働く=ポジティブに捉えない上が多いと上手くいかない。
  そういう弊社もうまくいってない。
  つまり、そういうこと。
• 永島 寛之

  トイトイ合同会社 CEO

  ・2020年01月18日

  労働生産性を一人当たりでみるためか、働き方改革を個人の頑張りみたいに考える会社が多いが、そんなもの、個人の問題ではなくて、マネジャーの問題だと思う。業務の効率化と部下の教育は上司の責任だからです。