「違い」を前提にしたコミュニケーションを心がける 東京大学大学院 正木郁太郎氏 | 人材・組織開発の最新記事（コラム・調査など） | リクルートマネジメントソリューションズ
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多様性があれば個々人が力を発揮しやすく、業績も上がるのか。東京大学大学院人文社会系研究科研究員の正木郁太郎氏は、多様性がむしろ組織にとってマイナスに作用することもあると指摘する。では、どのような条件があれば、多様性はプラスに作用するのか、お話を伺いました。
ダイバーシティを進める方向は良いとしても、組織の仕組みを変えて風土を変えないと、ダイバーシティが社員を苦しめることにつながると感じます。そのうえで、①相手との違いを前提とする、②役割分担を明確にする、③価値観を明確にする、という運用の工夫が活きる、と考えます。
「代表的なのが伝統的な日本企業で行った調査や、さまざまな企業で働く人を同時に対象としたWEB調査です。「男性は総合職」「女性は一般職」という伝統が長く続くなどして、従業員に占める女性の割合は高いものの管理職に占める女性の割合は低い会社の場合、平等かつ個性を重んじる風土はむしろ、ダイバーシティをマイナスに作用させるという結果が出たのです。」
#ダイバーシティ
#インクルージョン
