米政治学者が警告｢米中は流血戦争もありえる｣ - 戦争を招く｢トゥキディデスの罠｣
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米ソ対立はソ連の自滅で終わったが、その要因は社会主義と資本主義の成長力の差と言うこともできるが、石油生産にも示唆がある。
70年代、米国は当時世界最大の石油生産国だったが、国内油田の老朽化で生産量はピークアウトした。その少し前にたまたま？中東で油田開発が進んでいたので、米国はサウジとの間で安全保障と引き換えに石油の安定供給をさせる密約を交わす。そのおかげで、米国は自国の生産減を補い、自国と同盟国（特に西側の前線基地となる日韓台）への石油供給を確保できた。
一方で、ソ連は20世紀初頭は石油大国だったが、米国の生産拡大には制度的・技術的についていけなかった。80年代半ば、米国とサウジとがソ連を追い込むために低価格戦略を取り、さらに石油開発関連物資の禁輸措置を行った結果、ソ連の石油生産は急落し、収入源を失った。ソ連の崩壊の先んじて石油産業の崩壊が起きている。
つまり、両国の勝敗を分けたのは、石油供給戦略の差だったと言えるかも知れない。
私がエネルギーアナリストになったのは、15年ほど前にアリソンと同様の直観を得て、このままでは21世紀の前半に米中は有限の石油資源を巡って対立せざるを得ないと考えたからで、アリソン同様にどうすれば破局的な未来を回避できるのか、日本が巻き込まれない道はあるのか、その為に科学技術や国際政治に担える役割はあるのか、ということを考え続けてきた。
今は自動車産業のCASE革命とAIによるインフラ最適化（それから憲法改正）にその可能性を見いだそうとしているけれど、課題も多く、シルバーバレットは見つかりそうにないですね。
それよりも今はイラン情勢。
