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日常生活における健康相談ができるというのは良いことかもしれませんが、最終的には「病院できちんと検査しないとなんとも言えません」というのが医療のステップになると思います。
また、緊急性が高いか判断ができない場合は、救急車ではなくて救急相談センターもあります。http://www.tfd.metro.tokyo.jp/lfe/kyuu-adv/soudan-center.htm

このビジネスの需要がどのくらいあるかわかりませんが、医師不足や偏重が叫ばれる中、このチャットや相談に応える医師を確保することは結果として医師の争奪になったりしないのかな?とか色々考えてしまいました。
あと、将来的には、患者自身の自覚症状や不安を出発点にする、このくらいの相談であれば、医師ではなくて、AIが取って代わるでしょうね。ドラえもんの“お医者カバン”みたいな。
短いビジネスモデルな気がします。
株式会社NTTドコモ(エヌティティドコモ、英語: NTT DOCOMO, INC.)は、携帯電話等の無線通信サービスを提供する日本の最大手移動体通信事業者である。日本電信電話株式会社 (NTT) の子会社。日経平均株価及びTOPIX Core30の構成銘柄である。 ウィキペディア
時価総額
10.1 兆円

業績

メドピア株式会社(英称:MedPeer,Inc.)は、医師専用サイト「MedPeer」のサービスを行っている企業である。東証マザーズ上場(証券コード:6095)。代表取締役社長は石見陽。 ウィキペディア
時価総額
253 億円

業績