医療的ケア児の在宅支援 多職種連携 底上げ図る 来年度、長崎県内４地域に「協議会」

コメント

注目のコメント

• 落合 実

  株式会社i & i / WyL株式会社 代表取締役 / 取締役

  ・2019年01月04日

  医療的ケア児の在宅支援は都内でも問題が深刻だけど、地方はもっと大変なんだろうと思う。
  訪問看護ではスタッフが小児経験ないため受け入れが難しい事業所も多い。
  私も緩和CNだけど、領域関係なく小児の訪問割合が増えてきている。どの診療科にいても小児や看取りなどに対する看護能力は求められる時代なんだろうなと。
• Otomo Hitoha

  さまざまな職種の人が日ごろから顔を突き合わせて連携することが必要。県内を四つの地域に分け、それぞれに「地域協議会」を置き、年３回会合を開く。協議会は各地の医師、看護師、保健師、行政の担当者、障害者の相談支援専門員、保育所や学校関係者らで構成し、リアルタイムでケア児の実数、重症度、医療依存度などを把握する。訪問看護を誰が担うのか、訪問医は必要なのか、災害による停電時に医療機器の電源をどう確保するのか、通学支援は必要ないかなどを検討し、問題解決に当たる。ある地域で課題があっても、別の地域で解決できていれば、それを参考に改善に努め、県内全体の底上げを図りたい。
• Takashi Nakafuji

  デス・カフェ@東京主催

  ・2019年01月04日

  このお話も一歩間違えると、ムダな医療費論になりがちです
  
  その一方で記事になるように、命を守るために限られたリソースを活用し、工夫を凝らしている方々が長崎に限らず全国にいらっしゃいます
  
  これからは多職種連携がますます重要になります。その中でコーディネーターの方にはまさしく「調整力」が求められますね。もっと社会的に評価されよい役割であり、仕事だと思っています