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日銀9月会合、大規模緩和の長期化で議論 追加緩和必要との指摘も

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注目のコメント

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    日本総合研究所 理事

    GDPギャップの解釈が分かれていますね。

    現状維持派は、GDPギャップのプラス状態(需要超過)を続けることが、インフレ上昇につながるとの考え。追加緩和は、副作用を拡大させるだけのヤブヘビ政策になります。

    一方、追加緩和派は、GDPギャップのプラス幅をさらに拡大しないとインフレが上昇しないとの考え。なので、副作用のリスクを負ってでも、アクセルを踏みたいわけです。


  • 東京国際大学 教授

    「何人かの委員は、強力な金融緩和のもとで、マクロ的な需給ギャッププラスをできるだけ長く続け、物価モメンタム2%に向けたモメンタムを途切れさせない」

    インフレにならない現状を考えれば、今の金融緩和が強力とは思えない。需給ギャッププラスも疑わしい。物価モメンタムなんて本当に生じているのか?

    金融政策は金利誘導すること以外はない。従って、もはや追加緩和はマイナス金利深掘り以外はない。やってもいないマイナス金利深掘りの副作用ばかり心配して実行しないのはむしろ責任の放棄に見える。深刻な副作用の兆候がもし出たら、その時に止めればいいだけではないのか。


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    第一生命経済研究所 首席エコノミスト

    一番のタカ派はメガバンク出身の鈴木審議委員かと思われますが、就任当事はハト派よりと思われていた桜井審議委員がタカ派にシフトしていることが、リフレ派からすると誤算といったところでしょう。


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