新着Pick
307Picks
Pick に失敗しました

人気 Picker
うつ病の完治率は、他の疾患と比較すると非常に低いです。
初発のうつ病の再発率は50%だそうです。
そして、糖尿病や癌患者よりも患者数は多く増加しています。
うつ病・自殺による社会経済的損失は、3兆円弱(2009年時点)です。
ようやく、うつ病の予防プログラム及びリワークプログラムが出てきましたが、人口減少・労働力不足の昨今、いかに予防していくか、リワーク(復職支援)を行っていくか、政府の喫緊の対策が必要だと思います。

http://www.lifesci.co.jp/special/%E4%B8%8D%E5%AE%89%E7%97%87%E7%8A%B6%E3%81%A8%E3%81%86%E3%81%A4%E7%97%85%E3%81%AE%E6%B2%BB%E7%99%82/

https://sukoyaka-taiso.com/mental/

https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000000qvsy-att/2r9852000000qvuo.pdf

https://diamond.jp/articles/-/9555
伊藤さんの活動は大変素晴らしいなぁと思いました。少額ですが応援させていただきます!

●応援する●
https://ova-japan.org/?page_id=3150

それにしても欧州の小国の自殺率が軒並み高いですね。。原因は社会不安、気候、アルコールなど様々な原因が考えられるようですが、どの国でも予防は重要ですね。
パターナリズムではなく、リバタリアン・パターナリズム(緩やかな介入主義)の考えに基づいて、自殺を予防していきたいと伊藤さんは話されています。予防という、強制が効かない状況では有益な手法といえます。
なお、米国では、行動経済学者のキャス・サンスティーンがオバマ政権下で規制問題室長に抜擢。この考えに基づいて、全米の規制改革を進めました。(詳しくは『シンプルな政府』(NTT出版)に詳しいです)
毎日15名の若者が命を落としていることに敏感になりたい。相談をするというのは非常に高度なもので、「何を相談するのかを整理する」「相談相手に伝わるように言語化する」「誰に相談すべきか検討をつける」ことは、「援助要請能力」が弱まっていれば難しい。

そのうえで、若者特有の「これだという原因がない」ことがアウトリーチのネックになっている。そこをSNSやネットなど、スマホ普及に合わせた形でアウトリーチの力を高めていくOVAの取り組みは大変貴重なものです。

私たち、育て上げネットでもLINE相談を若者向けに行った際、伊藤さんのご指導を受けました。SNSなどテキストベースで相談を受けることは、相談員にとってもかなり心的負担が強いものですが、それに加えて、「相談者が来られない」に寄り添うためのデジタルリテラシーをも高めていかなければなりません。

最終的にはITも活用しながら、テキストでの相談を行い、しっかりと次につなげていく人材を「貴重」と考え、社会として価値付けをできるかどうかによって、自殺者を減らしていける、誰も孤立しない社会が作られていくのだと思います。
どうすれば若者にアプローチできるのか、今年は教育委員会の協力を得て、新潟県内の全中学三年生に新潟の民話を元にした「三枚のお札」というリーフレットを配布しました。
https://www.3ohuda.net

シリアスになりすぎず、子どもたちの印象に残る形にすることで、伝えたいメッセージを伝えられるように。
自殺は、本人や家族はもちろんのこと、関わりをもつ多くの人々にもはかりしれない痛みをもたらします。
どのアプローチが正解かはわかりませんが、テクノロジーの活用が少しでも多くの自殺を未然に防止できれば...と願わずにはいられません。

厚生労働省の「平成28年度自殺対策に関する意識調査」によれば、「周りに自殺した人がいる」と答えた人の割合は4割に達しています。
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12200000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu/h2804_kekka.pdf#page=49
日本が自殺率世界ワースト6位というデータに驚きました。

日々日本人の性格と向き合ってますが、
確かに日本人は繊細で自己内省的性格だと思います。

記事にあるような、自殺したいと気持ちを抑える
取り組みに我々も何か助力できないか。
真剣に考えてみようと思います。
自殺予防のための手段が、直接対面や電話などから、スマホなどのネットへと変わっていくというのは、当然のように思われる。時代の流れとして、スマホでの文書の方が、気軽にコミュニケーションできるようになってきた。そのため、それを利用する犯罪も発生するのだが。こうした方法は「監視社会」化につながる、と危惧されているようだが、これにかぎらず、私たちの生活はほとんどが監視されているので、特別に心配するには当たらないだろう。おそらく、この方法が、今後主流となるのではないだろうか。とすれば、人工知能をもっともっと活用して、さまざまな仕事ができるようにした方がいい。
届かない「死にたい」という声は、Twitterを覗けばわかるけど、めちゃくちゃ多い。

Twitterが感情のはけ口になっているところもあるけど、大抵はネガティブな投稿に共感がなされて、ネガティブなスパイラルがとまらない状況。

こうした取り組みは素晴らしいし、応援したい。
福祉におけるUI、たしかに。福祉、医療、教育分野にデザインの力が必要ですね。