［１４日　ロイター］ - アジアの株式市場の多くは、米中貿易摩擦の激化やドル高、トルコ金融危機などが重しとなり、弱気相場に突入しかかっている。

１２の主要株価指数のうち９指数は弱気相場入りの目安とされる２００日移動平均を割り込んだ。

２００日移動平均を下回る銘柄の数が全体に占める割合でみると、最悪は中国の８８％で、以下フィリピン、シンガポールが続く。

半面、インドとマレーシアは全銘柄の半分以上が２００日移動平均を上回っており、相場の基調はしっかりしている。

年初来高値からの下落率は中国が２１％で最も大きく、弱気相場入りの目安とされる２０％を超えた。このほか香港とフィリピンも年初来高値からの落ち込みが大きい。

ＩＧの市場ストラテジスト、Jingyi Pan氏は「アジア株は今週に入って急激に値を下げ、全体が弱気に傾いた」と指摘。米中摩擦の長期化や、トルコの危機がさまざまな地域や分野に波及するのではないかとの不安感がアジア株を押し下げる原動力になっているとみなされるが、こうしたリスク要因の今後の動きは予想が困難だと付け加えた。

（Patturaja Murugaboopathy、Subhranshu Sahu、Gaurav Dogra記者）