中退・留年率公表、大学に義務化へ…進路状況も
読売新聞
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データを公表するのは良いこと。これに、学生一人当たりどのくらいの予算が掛けられているのかも公表してもらえたら、その大学の学生へのケア度合いも分かるのでは。私立だからといって、必ずしも手厚いとは限らない状況も可視化されるかもしれません。
米国では四年制大学に入学する約6割の学生が、6年かけて卒業しているという調査結果があります。大学で過ごす時間はかけがえのないものだとは思いますが、それとのトレードオフで2年分の学費が重しとなる。それが課題となっており、学生のカリキュラム選択に何か問題があるのではないかとの視点から、AIを用いてカリキュラムレコメンドを始めている大学もあります。個人的には留年率が高いとして有名な東京理科大学の留年率が気になります。また、例えば同じ慶応でも経済学部では留年率が高く、内部進学生が敬遠する向きもあるような噂も聞いたことがありますので、学部別とかでも公表してもらいたいものです。
当事者である学生として、大学の情報公開に異論はありません。
ただ、その情報をどう評価していくかが重要だと思います。
特に、「留年率」に関しては、親御さんが今の学生状況を勘違いして評価して欲しくないです。
私もそうですが、最近の学生は大学を休学して、留学やインターンシップなどに価値を置いています。しかし、位置づけはもちろん、留年。理解が浸透しているのは間違いないですが、このニュースを見る限り、ギャップが生じていいるような気がします。
もちろん、大学の教育の質を高めていくのが目的であると思いますが、このような情報公開だけでは、むしろ大学の重要な要素が削ぎ落される気がしてなりません。