地方ドラッグストアの戦略がマス広告を遺物にする？
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そうですね～会社のランキングもデータの有無
というよりもそれらが如何に人々の日常にとって
関わり（エンゲージメント）の高いモノか、
カスタマージャーニーにどれほど影響力があるか、
が情報の量と質に深く関係し、
会社の選択／存在意義としても一つの
目安になるのではと。
個人的には１カ月に一回行くか行かないかの
ドラッグストアのデータには「？」ですが、
本記事でちょいと興味が湧いてきました。
やりようによっては面白いタッチポイントですねｗ医療機器ベンチャー、セルスペクトが開発した健康チェック機器を、東北を地盤とする地方ドラッグストア薬王堂の店舗に無償提供し、8項目（血糖、脂質、肝機能、口内環境、肌状態など）に関する健康チェックを店頭で来店客向けに無料で提供するというものである。
こうして集めたデータは、健康管理や健康増進サポートを行うことで、地域住民の健康意識を高め、食事や運動などの行動変容を促すことで、生活習慣病などの未然防止につなげていく、というものだ。なるほど、これからの高齢化社会にとって求められる取り組みだとうなずけるが、無償提供でどうして持続可能なのかと一見不思議に見えるマス広告が、残る、残らないという前に、きちんとマーケティング的に、どの段階のコミュニケーションが必要かを整理する必要があるだろう。
製品・サービスが認知された後であれば、確かにパーソナル・コミュニケーションを、データに基づき、丁寧に行えば良いだろう。その意味では、この記事の主張は正しい。
しかし、認知がないことと、相手が知りたくないことについてはどうだろうか。この領域では、マスというか、多くのお客様にメッセージが届くメディアの活用は必要である。
ちなみに、今でも日本国内の地震速報が、テレビで行われるのはこのような理由だ。
