［東京　７日　ロイター］ - マツダ<7261.T> は７日、第３・四半期（２０１７年１０―１２月期）の営業利益が前年同期に比べ約２．２倍だったと発表した。米国販売は厳しかったが、円安効果が寄与した。前提為替レートの見直しなどにより、１８年３月期通期見通しは売上高を上方修正した。通期の営業利益、純利益は従来予想を維持する。米国での販売費用増など考慮した。

１０―１２月期の営業利益は３０６億円で、トムソン・ロイターが算出したアナリスト９人の予測平均値３３４億円をやや下回った。

通期売上高は従来予想から１５００億円増となる３兆５０００億円に上振れる。通期の前提為替レートを１ドル＝１１１円（従来は１１０円）、１ユーロ＝１３０円（同１２７円）と円安方向にそれぞれ見直した。　

１７年４―１２月期の営業利益は前年同期比５．１％増の１０７１億円だった。米国での出荷減少や販売奨励金（インセンティブ）の増加などで２４２億円の減益要因となったが、円安など為替影響が３１５億円押し上げ、米国の不振を補った。

＜中国は好調、米国はセダン系不調＞

通期の世界販売計画は従来の１６０万台を据え置いたが、地域別では、セダン系車種が不振の北米を１万３０００台引き下げ、好調な中国を１万６０００台引き上げた。

４―１２月期の世界販売は前年同期に比べ２％増の１１８万６０００台と同期として過去最高となった。中国は８％増の２４万５０００台で、同じく過去最高。減税効果のあった小型車「マツダ３（日本名アクセラ）」、ＳＵＶ（多目的スポーツ車）「ＣＸ―４」などが好調だった。一方、米国は５％減の２２万台だった。

青山裕大常務執行役員は会見で、中国市場では減税措置終了後もＳＵＶ系車種を含めて成長が期待できるとし、「来期も今期並みの販売台数を期待したい」と述べた。

会見した藤本哲也常務執行役員は、米国市場では「特にセダン系のインセンティブが厳しく、台数も伸び悩むという現実に直面している」と指摘した。ＳＵＶ「ＣＸ―５」などは好調で、ＣＸ系の販売比率を高めているが、「ＣＸ系シフトによる改善効果がセダン系の悪化に追いついていない」と語り、来期以降は販売網改革とＳＵＶ系で反転攻勢をかける意向を示した。

通期の純利益予想は前期比６．６％増の１０００億円と従来のまま維持した。営業利益予想も従来通りの１９．３％増の１５００億円。トムソン・ロイターが算出したアナリスト２０人の予測平均値は１５４７億円となっている。

＊内容を追加しました。

(白木真紀)