総務省の未来予測、2030年以降の情報通信技術はどうなっているのか
コメント
注目のコメント
>技術力…日本は技術立国ではあるものの、近年は技術力が低下する傾向も見られる。<
とありますが、強かった機械の技術と、今のIT技術は別物だと思います。少なくとも日本では、機械や化学に強い企業がITで強いということはないと思います。コンピューターサイエンスの修了者の数もアメリカや中国に比べて少ないです。
だから技術力が弱まったのではなく、求められる技術が変わり行く中、変化できなかったという方が実態に近いと思っています。
でもこれから変わろうとしている。期待しています!
>総務省は、2017年12月12日、2030年から2040年頃を見据えた中長期ビジョンを策定するにあたり、委員会の議論と連動した役割を担う「未来デザインチーム」の設置を公表した。<
ここには是非技術が分かる方が沢山いることを願います。それこそ、SSH(super science high-school)や未踏との連携とかどうでしょう。”IoT新時代の未来づくり検討委員会”とは、
以下のメンバーで構成されています
WGはまだしも、こういう議論がすきそうな、東京周辺大学の教授と自治体の長が大半をしめていて、野村総研とデロイトが入っているあたり、みえている未来やみたい未来しか議論できそうにないですね
秋山 美紀 慶應義塾大学環境情報学部 教授
安念 潤司 中央大学法務研究科 教授
飯泉 嘉門 徳島県知事
岩田 一政 公益社団法人日本経済研究センター 理事長
内永 ゆか子 NPO 法人 J-Win(ジャパン・ウィメンズ・イノベイティブ・ネットワーク)理事長
熊谷 俊人 千葉市長
國領 二郎 慶應義塾大学総合政策学部 教授
越塚 登 東京大学大学院情報学環 ユビキタス情報社会基盤センター長・教授
篠﨑 彰彦 九州大学大学院経済学研究院 教授
竹村 詠美 Peatix Inc. 共同創業者/Peatix Asia Pte. Ltd. マネージングディレクター
谷川 史郎 東京藝術大学 客員教授
根本 勝則 一般社団法人日本経済団体連合会 常務理事
松本 晃 カルビー株式会社 代表取締役会長 兼 CEO
宮坂 学 ヤフー株式会社 代表取締役社長
(主査) 村井 純 慶應義塾大学 大学院 政策・メディア研究科委員長 環境情報学部 教授
村垣 善浩
東京女子医科大学 先端生命医科学研究所 先端工学外科学分野 教授
(脳神経外科兼任)
森川 博之 東京大学大学院 工学系研究科 教授
若宮 正子 NPO 法人ブロードバンドスクール協会 理事
http://www.soumu.go.jp/main_content/000516401.pdf
産業・地域づくり WG
http://www.soumu.go.jp/main_content/000519487.pdf
人づくり WG
http://www.soumu.go.jp/main_content/000519435.pdf古巣なので応援したいのですが、もうビジョンはSociety5.0で十分ではないでしょうか。たくさんあればいいというものでもないでしょうし。
また、情報通信技術についていえば、3Gの時ならともかく、5Gは中国がリードしている訳ですから(例えば5G投資の50%は中国)、その前提でどのようなメンバーで何を検討するのかを相当突き詰めていけば、かなり意味のある検討になると思います。例えば、NPで特集している寺田倉庫のワインの話なんかは、すごく示唆があると思うのですが。