なぜ、在宅勤務は普及しないのか？

2017/7/26

AIを利用する人間を育成

コメント

注目のコメント

• 麻野 耕司

  Knowledge Work 代表取締役CEO

  ・2017年07月26日

  「働き方改革」におけるテレワーク、兼業・副業などの推進は、必ず数年後に揺り戻しが来ると思う。
  
  これらの施策は働き方の多様性、ダイバーシティを認めることでモチベーションを高める施策だ。
  
  しかし、モチベーションは高めるだけでなく、束ねなければ、組織はバラバラになっていってしまう。
  
  実際に、テレワークや兼業・副業を推進して、退職率が上がった、生産性が下がった、などでお困りの企業様からの相談が増加している。
  
  個人の多様性、ダイバーシティと同時に組織としての統合、インクルージョンをビジョン浸透やコミュニケーション活性化などを通して進める必要がある。
  
  組織人事はトレンドやバズワードに振り回されることが多いが、大体原理原則に立ち返ると歪んでいることが多く、その歪みは後々正さなければいけなくなることが多い。
• 加藤 年紀

  @地方公務員オンラインサロン

  ・2017年07月26日

  「したがって、アウトプットだけで評価する前提であれば、即解決する話ですね。」
  
  ほんとコレ。できない理由がいまいちわからない。多分、ほとんどの企業の管理職と人事部が適応できないだけじゃないかな。暫定的に試す会社がもっと増えるべきだと思う。
  
  あの通勤電車がなくなるだけで、東京近郊に住む人は幸せになるし、地方であっても移動時間を減らすことはとても良いことだと思う。
• 宮城 悟

  SMBC Group デジタル戦略部

  ・2017年07月26日

  なぜに対するものすごいクリアな答え。従って次の問題は、どうやってアウトプットベースの評価制度にシフトするか。業種・職種によっては難しくないケースも多い気がする。
  
  私のご近所さんのイギリス人プログラマは、世界中どこに住んでも良く、いつ仕事してもいいらしい。昨年は子どもも連れて日本に一ヶ月住んで、荻窪に住んでたとの事。
  ポイントは、そうする事によって働く場所としての会社の魅力が高まり、優秀な人材を集められる可能性が高まる事だと思う。