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久しぶりのラジオ出演にワクワクしながら伺いました。

サッシャさんの絶妙なプロトークに横で惚れ惚れしながら、楽しい10分間でした。

中国人のエリート学生たちに聞いたところ、皆「日本は大好き。食事も人も素晴らしい。街もキレイで住んでみたい」と言います。

けれど、では日本企業で働きたいかと聞くと答えは「NO」。

新しい技術であるAIやブロックチェーンと行った分野の開発人材は世界的に不足しています。

世界の企業たちがこぞって中国人学生に限らず、その分野のエリート学生を争奪している昨今、そこに日本企業の姿がないのは寂しい限りです。

育成という時間をかけるよりも、出来上がった能力ある人を引っ張ってくるという戦略はいまや必然なのではないでしょうか。

けれど、こちら側が「欲しい」と言っても来てくれるかどうかは相手次第。

彼らを引きつける環境を整えること、そもそも世界に冠たる魅力的な企業になること、それが先決なのではないかと思うのです。
終身雇用制で日本人が威張っていて、日本の企業文化に染まる必要がある。
日本語が社内公用語である。
日本経済、日本企業の30年後を考えると、「日本派」が活躍できる人数は限られていて、目指すべきでは無い。
ならば、当然でしょうね。
>ソース かつ丼さん
はじめまして。

>この人経営者ですよね?
>他人事みたく感じられるのですが…
このご指摘ですが、確かに文章を読むもごもっともですが、実際にはワークスは大量に中国のコンピューターサイエンスの人間を採用しています。北京大学、精華大学など。中国だけではなく、北欧やインド(http://a.msn.com/00/ja-jp/AAlIBod?ocid=st)でも精力的に採用しています。もちろん人事制度はグローバルで統一です。

そのために元々は日本からエンジニアの部門長を採用のために中国に行ってもらったりと、相当気合いを入れていました。その結果、中国での採用は順調です。

日本全体で見たときに、そこまでやる日本企業が少ないという意図の発言だと思ってます。
日本企業の寿命が他国企業より総じて長いのは日本人による日本人のための日本人のための市場(さらに言うならその中でもヘテロ男性)を前提として培われた組織的保守性の賜物だとは思うが、商品やサービスを売るという意味でも人材確保という意味でも、これだけグローバルな競争が激化し、日本国内だけで生きてはいけない状況で、そうした保守性はもはや足枷にしかならない。また、残念なことに「日本企業の保守的イメージ」は個別に頑張っている革新的な企業にもネガティブな影響を及ぼす。日本企業は、自社の保守性を自覚しているなら今すぐ変えるべきだし、自覚できていないなら、お前はもう死んでいる。。。
ファクトとしては正しいですが、そもそも論、「どの国の企業か」という考え自体が今後変わると思います。

日本IBMや日本マクドナルドなど、日本で成功している外資系も、中身は極めて日本企業に似ているのと同じで、資本と実際の経営はどんどん分かれていますし、グローバル企業のHQはどんどん無国籍化が進んでいます。
そういう意味では日本発の企業がその競争で出遅れているのは確かなのですが、その場合日本国民は国債ではなくアップルやグーグルの株を買えばいいわけで、市場が海外から閉じられている中国企業でも、大陸外に上場しているTencentやアリババ株を買えます。
今はしっかり自分でグローバルに情報収集をして国籍にとらわれずに考えて行かなくてはいけない時代なのではないでしょうか。

【追記】
DeNA中国は中国の競合との比較で人事制度を決めており、あまりここに書いてある問題にはぶつかっていません。
対応ができないということは無くて、結局本社経営陣がどれだけ理解と権限移譲をして、現地の経営陣がどれだけちゃんと経営するかの問題かと。
面白く納得感もありました。

しかし、文化も言語も同じ女性を使いこなせていないから、難しいと思います。評価基準が仕事の成果でなくて、そこにいること、である限り、文化の壁は超えられない。
業界にもよるかもしれませんね。確かにソフトウェア分野で日本企業を選ぶ理由は少ないかもしれません。

自動運転やIoTなどの分野はまだまだこれからなので、日本に本社があるトップ企業に期待したいですね。
一方で、よくあるGとLの文脈からすれば、多くの日本企業にとってことさら中国のエリート学生が必要なわけではないと思います。

単純に採用戦略的な視点として。
この連載について
PICK ONEでは、月曜日から木曜日まで、それぞれ「テクノロジー・サイエンス」「ビジネス」「政治・経済」「キャリア」と、日替わりで4つのテーマを扱い、各分野のプロピッカーらが未来へつながる視点で読み解きます。
株式会社ニューズピックスは、ソーシャル経済ニュース「NewsPicks」を提供する会社。2015年4月に、株式会社ユーザベースより分社化。 ウィキペディア
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