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三越伊勢丹「恐怖の追い出し部屋」でいま起きていること

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コメント


注目のコメント

  • 組織・人事コンサルタント

    最近あまり聞かなくなった「追い出し部屋」の話。ここに書かれていることが事実であれば会社側にとって厳しい結果になりそうです(人事権の濫用と判断されてもおかしくないような気がします)。


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    (株)TOASU特別研究員(経済評論家・コンサルタント)

    詳細について知る立場にないので「大西社長は、第一に成長投資を進めて、その上で構造改革を進めようとしてきました。私は構造改革を優先し、その成果を原資にして成長分野に投資するつもりです」という基本方針についてのみコメントすると・・・
    事業のボトムライン(損益)を改善するには、売上を増やすか経費を減らすかしかありません。売上の増加には不確実さが伴うが、経費は狙った通り確実に減らせます。一方、売上増加を目指す施策は社員のやる気に繋がりますが、コストカットが長く続くと社員のモチベーションが下がります。
    売上増加と経費削減の旗を同時に振るのは、アクセルとブレーキを同時に踏むようなもので、一般的な戦略として好ましいものではありません。それぞれが中途半端に終わるリスクが高過ぎます。
    事業に勢いがあってどんどん伸びている時は、コストに拘り過ぎずに先ずは売上を伸ばすべき。下手にコストに拘ると、事業の勢いを殺します。一方、赤字を垂れ流して危機に瀕している時は、先ずは確実にコストを減らすべき。不確実性を伴う売上増加を目指して資金を投じ、売上が狙い通りに増えなければ、会社が倒産してしまいます。社員が疲弊し切らないうちに短期決戦で確実にコストを減らして黒字体質を確立し、その体制を土台にして不確実性を伴う売り上げ増加に転じるのが常道です。
    そういう意味では「構造改革を優先し、その成果を原資にして成長分野に投資する」という方針自体に間違いがあるとは思えません。あとは社員をその気にさせるビジョンとリーダーシップの問題であるような気がします。
    企業に余裕のあるうちに行うリストラは、それなりの上乗せ退職金を払って合意の上でやれますが、事業資金に窮した揚句のリストラは「追い出し部屋」みたいなものを作って無理やり進めることになりがちです。企業が倒産しそうにならない限り解雇を認めない日本の「整理解雇の4条件」は、低成長の時代には、従業員にとっても重荷になりつつあるのかも知れないな・・・。
    あ、三越伊勢丹さんの内情を知るわけではないので、飽くまで一般的な感想です。


  • Financial Institution Treasury

    50人超の社員に対してパソコン支給が4台。
    フルコミッションの不動産営業の話ではない。一流経済誌「現代ビジネス」の取材なのだから間違いはないのでしょう。

    こういう話を聞くと昭和って感じする。
    古い会社同士が一緒になろうと思うならば、まず片方の会社の幹部をスピンナウトさせないといけないんではないですかね。
    でないとすぐ政治ばっか始めちゃう。客は二の次三の次。


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