シャープ社長、17年度賞与は「信賞必罰」 １～８カ月

コメント

選択しているユーザー

• Mori Michiharu

  集英社 デジタル事業部

  ・2017年03月14日

  貢献度ってどうやって測定するんだろ。3ヶ月で成果が出る仕事もあれば、5年かけて成果を出す仕事もある。インセンティブ型の給与制度の外資と超年功序列型の日系企業の両方を経験した身としては、この仕組みは不公平感が反発と妬みを生んでモチベーションの全体底上げにはならなさそうだなぁっと。

注目のコメント

• 林 哲矢

  東洋経済新報社 記者

  ・2017年03月13日

  >個々の支給額は業績への貢献度に応じて、年間８カ月分から１カ月分と大きな幅を持たせる。
  
  実力に応じ賞与の差が出そうです。実力主義は良いと思いますが、過度な実力主義はメーカーの社風を大きく変えそうです。
• 陳 果祁

  beauty works CEO

  ・2017年03月14日

  本間ゴルフが倒産し、中国企業に買収されたあと、中国人経営者がやったこともこれと一緒。
  
  元々の経営陣を変えることなく、ボーナスを大幅に増やしただけで、倒産まで追い込んだ経営陣が今度は再上場まで持っていた。
  
  やっぱり日本人も言うほど世界の人々と変わらず、お金が重要だね。当たり前の話だけど。
• Dobashi Hayato

  組織・人事コンサルタント

  ・2017年03月13日

  賞与原資は全社平均で年間2ヶ月から4ヶ月に増額し、個人別の支給額は「業績への貢献度」に応じて、年間1-8ヶ月の範囲で変動させるとのこと。
  
  日本企業において固定的に支給されることの多い賞与を業績に応じた報酬として再定義し、変動幅を拡大することに異論はありません。業績への影響度の低い従業員（管理職未満　等）には変動幅が小さいように設定されていればいいなぁと、気になりはしますが。
  
  賞与がどの程度評価によって変動するのか、という点については下記の経団連の調査が参考になります（なかなか見にくい調査なんですが）。
  
  2015年 夏季・冬季 賞与・一時金調査結果（経団連）
  http://www.keidanren.or.jp/policy/2016/021.pdf