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40秒に1人が自殺--FacebookがAI活用の予防策

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    Fracton Ventures Co-Founder

    若年層の自殺率を下げることが私の人生のテーマです。自殺を何度も考えた10代を生き延びた私が人生の目標に決めたのが、この課題の解決です。

    さてLIVE配信やMessagerで自殺のシグナルを出すのかというのがまず最初の問いでしょう。私の感覚値から推測するなら可能性はかなりあります。

    この話はアメリカでの話ですが、仮に日本語でも特定のネガティブな言葉の使用などが当てはまるのではないでしょうか。全対象者を見つけられるものではありませんが効果はあるでしょう。

    本当の問題はここからです。サジェストされた悩み相談の公的なサイトや友人にメッセージを送ろうというメッセージ通りに行動できるのでしょうか。私はこれだけではまだ弱いと感じます。もう一歩行動を後押しする、誘発させる動機づけをする必要があるのではと考えます。

    日本におけるこの社会問題の解決を真剣に考えておられている方、いつでも構いませんのでぜひご連絡ください。


  • 株式会社Zene 代表取締役

    Facebookに限らず、「データを持っているから、疾患がわかる」という流れは今後も加速して行くかと思います。
    購買履歴や、パーソナルヘルスレコード、ゲノム情報など、ビッグデータから様々な疾患リスクを日々モニタリングできるようになるでしょう。

    しかし、その道のりはまだまだ険しいものになると感じています。
    険しい理由として「倫理問題」と「科学的エビデンス」が一因だと思います。
    倫理問題は、長くなるので今回は割愛します。

    科学的エビデンスに関しては、医療においても「EBM」(科学的根拠に基づく医療)が広く浸透してきています。
    疫学や統計に詳しい方はご存知かと思いますが、EBMの強度としては弱い順から並べると
    1.医師の経験
    2.疾患症例対象研究
    3.疫学研究
    4.二重盲検試験
    となり、今回のFacebookの研究は2の強度です。
    データを持つことで、2(3も少し)の研究はどの会社でも可能ですが、それだけではEBMに足りません。
    たとえ一般企業で健康指導などを提供するにしても、科学的根拠が必要ですし、今の基準では介入を伴う試験が必要になります。
    この基準をビッグデータの力でいかに超えて行くかという研究をしている研究者は私の知る限りほんの少数です。

    今後広がるビッグデータと疾患対象研究、特にヘルスケア分野は科学的根拠になる基準、理論を作る必要があると感じています。
    それが全く新しい理論なのか、既存のデイープラーニンクの拡張なのかは注目しています。


  • ソミック石川・ソミックマネージメントホールディングス 取締役

    FaceBookのAI活用よりも、40秒に1人自殺しているという事実に目を奪われます。。

    FaceBookの取り組みは素晴らしいと思うが、そもそも40秒に1人が自殺しているという状況そのものに危機感を持つ事が先決。テクノロジーの進化だけに頼るのではなく、人間として出来る事を考えなくては。

    まず身近にいる人に思いを馳せる事から始めよう。


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