個人研究費:6割が年間50万円未満 大学など減額傾向
毎日新聞
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もしこれが研究計画書/報告書の提出なしに自動的に支給されるというのであれば、私の感覚では年間50万円は多いほうだ。また、支給が少ないケース(例えば年間10万円)でも、教授や学生のための学会等の参加費用は別口になっている場合もあるので、一概には言えない。実験研究はお金がかかるので、実験が研究のメインになっている教授達にとってはつらい側面があるのも否定できない。だが、今の時代、研究費は文科省その他政府の競争的資金や企業と共同研究で獲得する等、教授個人の努力で得るべきだろう。不平等によって生じる弊害はあるものの、それによって2、30年前に棲息していた牧歌的なモラトリアム教授達は一掃されてきたし、今後もされていくだろう。
研究者もキツいなあ。これでは学会に年に数回出席して、消耗品や図書を買ったら不足する教員も出るだろう。
研究費の用途は大学によっても異なるが、主な用途は
・学会や資料収集の旅費
・図書購入費
・機械や消耗品の購入費
・調査等のアルバイト代
などである。
学部学科によっては研究費をさほど必要としない者もいるだろうが、現地調査や機械の購入・維持を必要とする研究課題を持つ研究者も少なくない。
今回の調査結果のように研究費の全体額が少ないと、必要なところに必要な経費が行き渡っているかどうかの疑念も出てくる。
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