【佐藤昌宏】世界で巻き起こる「EdTechの新潮流」
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「学び続けられる人が重宝される」現在、Googleなど学歴を考慮せず採用している会社があります。学歴よりも、いかにずっと学び続けられるか、そのことの方が重要だという考えです。
佐藤先生と先週、SXSWEduに参加させて頂きましたが、その時にもMoocsを利用した学びがこれからはより大切になるとの話がありました。ゲームデザイナーであり、FuturistであるJane Macgonigalさんは、働くことと学ぶことは分けられず、また学ぶことと稼ぐことは一体であると説いていました。CEOが現在のポジションを維持したかったら、毎週5〜10時間のオンライン学習が必要になるとの調査もあるとのこと。
学び続ける人と、何もしないで止まってしまう人の差がどんどん開いてくる社会になってきていると感じます。
また、学ぶ場も学校や塾といった場所だけではなく、地域全体で環境を整えるという考えも出て来ています。
例えば、OER（Open Education Resource）としての図書館。シカゴ公立図書館は計8つの施設があり職員数1,000人という巨大な図書館です。そこでは、図書館という場所を活かしてオンライン学習修了を目指す人同士で小さなグループをつくり、学び合うことが実施されています。元々、27歳の米国民の内84％が何らかの学位を持っていますが、その内34％しか学士の学位を取得していません。オンライン学習を通じてより高次の学位、職を得たいというニーズがあったようです。
また、佐藤先生の記事にもあるように、「なぜ学ぶのか？」という点について、「学ぶことは稼ぐことに直結している」ことを子どもたちに伝える運動も起きています。
"Learning is Earning2026"という運動です。
Bitcoinで用いられているBlockchainを教育に活かすことができないか？個人の学習履歴を紐づけて、例えば大学で単位を取得した科目については他の人に教えることができ、少額でもお金を得るということができないか。それができれば、学んだことがそのまま稼ぐことに繋がると認識しやすいのではないか。
まだまだ運動は途上ですが、実現する日が近いと個人的には考えています。
http://www.learningisearning2026.org連載7回目は佐藤昌宏教授のインタビューです。「EdTech」の切り口から、世界と日本の教育界の最新動向について聞いています。日本でも「タブレット導入」や「電子黒板導入」など、教育現場におけるICT導入は推進されていますが、すさまじいスピードで進化する海外のEdTechと比較すると、課題は少なくないようです。
次回#8では、「Quipper」を東南アジア市場で急成長させているキーパーソン・本間拓也氏が登場します。総務省PMOでもご一緒している佐藤さん。彼が指摘するように、教育界にイノベーションが起こりやすくなっている。
教育情報化は学校現場を中心に進められてきたが、実態も制度も遅々として進まない。だがこの1-2年、これまでさほど教育と縁がなかった企業が参入しており、教育系のベンチャーやNPOも活発になってきていて、日本の状況もさまがわりしている。行政や学校よりも民間企業が全体を引っ張る構図。
日本の教育関係者には、教育をビジネスにするなという気運が強い。だが、アメリカも韓国も教育ビジネスを活発にして、投資を進め、よいサービスや技術を開発させている。日本の実力は高い。この道を進めるべきだ。
ぼくは民間団体であるデジタル教科書教材協議会DiTTをベースにデジタル教育を推進してきているが、こうした民間の急展開を刺激剤として、学校や行政も前進することを期待する。
