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マイアミ市長のフランシス・スアレスが2017年の市長選に立候補したとき、公約に「次なるシリコンヴァレーの構築」を掲げていたわけではなかった。
ところが、ヴェンチャーキャピタリストのデリアン・アスパルホフが「テック業界は陽光あふれるマイアミに拠点を移したらどうだろう」とTwitterで20年12月に発言したところ、それは悪くない案だと感じたようだ。スアレスは投資家好みの言葉でこう応じた。「お手伝いしましょうか？」
それ以来、スアレスはプレゼンテーションに磨きをかけている。テックエリートたちのヴァーチャルなたまり場である音声SNS「Clubhouse」に乗り込み、マイアミを売り込んでいるのだ（気候は最高！所得税なし！）。Twitterでもテック業界の面々と対話し、イーロン・マスクとはマイアミの街の下に未来的な「地下トンネル」を張り巡らせる構想について意見を交わしている。
「テックハブ」を目指す市長と応援団たち
マイアミは本当に「テックハブ」になれるのだろうか──。起業家と投資家が来てくれさえすればもちろん可能だと、スアレスは言う。
スタートアップが集まるのは、ダウンタウンのすぐ北にあるヒップな地区・ワインウッドかもしれない。ヴェンチャーキャピタリストのキース・ラボイスは最近、ワインウッドについて「サンフランシスコのSoMa地区とミッション地区を合わせたような感じだが、あちらで起きているような問題はない」と語っている。ラボイスは20年にマイアミへ移住しており、いまや市長の熱心な応援団のひとりだ。
仲間はほかにもいる。ストックフォト「Shutterstock」を創業したジョン・オリンガー、掲示板サイト「Reddit」の創業者アレクシス・オハニアン、ソフトバンク・グループ・インターナショナルの最高経営責任者（CEO）のマルセロ・クラウレはいずれもマイアミ在住で、ほかの人もあとに続くべきだと考えている。
クラウレとスアレスは1月27日、マイアミを拠点とする複数のスタートアップを対象にソフトバンクが1億ドルを投資する構想を発表した。スアレスによると、この新たな資金はマイアミ市民全体の生活向上を図る計画の一環だという。同市では市民の4分の1が貧困ライン以下の生活を送っている。
スアレスは『WIRED』US版の取材に対して、1月28日に次のように語っている。「所得格差の問題に取り組むに当たり、起業家と投資家に来てもらうことで、住民が家族を養えていい生活ができるような仕事をつくりだしてもらう以外の方法があるとは思えません」
苦心する先駆者たち
言うまでもなく、こうした未来を思い描いた市長は過去にもいた。シリコンヴァレーが優れた人材と資本が集まる地域として全米有数の地位を確立するなか、米国内では多くの都市がその成功に続こうとシリコンヴァレーにあやかった愛称を名乗ってきた。シリコンビーチ（ロサンジェルス）、シリコンフォレスト（オレゴン州ポートランド）、シリコンヒルズ（テキサス州オースティン）、シリコンベイズン（オハイオ州コロンバス）、シリコンスロープス（ユタ州ソルトレイクシティ）などだ。
自治体の側は、税制優遇措置や手の込んだマーケティングキャンペーンでテック業界にアピールし、ゆくゆくは新たな仕事と莫大な富、輝く名声を手にしたいと願ってきた。しかし、こうした努力にもかかわらず、米国のテック産業はごく限られた都市に著しく集中したままだ。
ブルッキングス研究所による19年12月のレポートによると、わずか5つの都市圏（うち3つはカリフォルニア州）が「イノヴェイション」分野における成長の9割以上を担っていた。
「急成長」への条件
マイアミのテックシーンは数年前から勢いを増しているものの、影響力のある存在になるまでには至っていない。
テクノロジー産業が急成長している都市には、いくつかの共通点がある。有能なエンジニアを輩出する優れた大学を有すること、各種規制がビジネスのしやすい内容で経済力が高いこと。そして、大規模なテック企業がすでにいくつか近郊に拠点を構えていることなどだ。
ヴェンチャーキャピタリストのビル・ガーリーは、テック産業のエコシステムを発展させるには「時価総額100億ドル以上の独立した上場企業が少なくとも地域に3社は必要である」と提言している。ところがフロリダ州南部をみると、ペットフード宅配会社の「Chewy.com」がデイニア・ビーチにあるだけだ（17年にPetSmartが33億5,000万ドルで買収した）。
オースティンやボストン、ノースカロライナ州ローリーなどとは異なり、マイアミにはスター人材を世に送り出す一流大学もない。また、マイアミに移る投資家は増えているものの、そのうち何人が地元のスタートアップに継続して投資を続けているかは不透明だ。
Pitchbookのデータによると、20年にヴェンチャー向けに投資された全資金のうち、マイアミに落とされた額は1％に満たない。人口の面ではマイアミは全米で7番目の大都市圏だが、VCの投資活動の点では上位10位にも入っていないのだ。
マイアミ・ダウンタウン開発局が2019年に発表した報告書によると、スタートアップの創業者らにとってのマイアミで事業を続けていく最大の壁は、資金の確保と人材の発掘だという。それでも市長のスアレスは、しかるべき人を呼び込めば状況は変わると信じている。
「マイアミはこれまで長年にわたって優れた人材を輩出していますが、その人材は大きな都市に流出してきました。それを取り戻したいと思っています」
起業家たちの評価
それでも、小規模なスタートアップがいくつか集まってきた。睡眠関連のテクノロジーを扱うEight Sleepもそのひとつだ。創業者のマッテオ・フランチェスケッティは、より質の高い生活を求めてマイアミへやってきた。そして気付いたのは、この街が人脈づくりにも適しているということだった。「この1カ月で、ニューヨークでの1年間より多く人とつながりました」
フランチェスケッティは同志を増やしたいと考えている。Eight Sleepは今年1月、マイアミに拠点を移す起業家、従業員、投資家を対象に、自社のマットレスを20％オフで販売するキャンペーンを発表している。
「新しい起業家や投資家、企業が来てくれたら非常に活気が出ると思います」と、REEF Technologyのパフォーマンス・マネジメント・ディレクターのナタリア・マルティネス・カリニーナだは言う。REEF Technologyは2018年、マイアミ初のテック系ユニコーン企業になった（当時の社名はParkJockey）。
マルティネス・カリニーナは、新たな参入者によって既存の分野がより豊かになると期待する一方で、「何につけても100％構築されてはいないので、その心づもりで来る必要はあります」と語る。マイアミは巨大なテック業界がすぐに参入できるような場所ではないが、この都市が求めているのは産業、そしてマイアミそのものがどうあるべきかというアイデアを携えた思慮深い人々なのだ。
ジェントリフィケーションは回避できるのか
マイアミをテックハブにしようと意欲を燃やす人たちは、テック企業の台頭に伴いシリコンヴァレーで拡大する格差や住宅危機のようなさまざまな問題は、ここなら回避できると考えている。現時点でマイアミは全米で2番目に経済格差が大きいとする統計もある。カリフォルニア州のどの都市よりもひどいのだ。
住宅問題に取り組む非営利団体「Miami Homes for All」のエグゼクティヴ・ディレクターのアニー・ロードは、マイアミ・デイド郡では全世帯の3分の1が年収35,000ドル（約365万円）未満だと指摘する。
「高額の資産をもつ人が数百人マイアミに移住してきても、それが問題になるわけではありません。マイアミに移住する人々のあり方を劇的に変えるような新たな産業の構想が打ち出されるとき、非常に大きな影響を及ぼすのです」
テック系の起業家やスタートアップがマイアミに移ってくれば、サーヴィス業から高収入のオフィスワークまで、そこで暮らす住民への新たな仕事の機会が生まれるだろう。しかし、それは既存の格差をさらに広げることにもなりうる。
『マイアミ・ヘラルド』のある記者は昨年末の記事で、「バックパックを背負ったヴェンチャーキャピタルの使徒たちが襲来すれば、ほかの都市と同様の現象がマイアミにも起きる」と市民に警告した。つまり、「住宅費が天文学的に高騰し、地域の“鼻持ちならない指数”を上昇させ、使徒たちを除くあらゆる人の暮らしが全般的に不幸なものになる」というのだ。
マイアミが直面する気候危機
これに対してスアレスは、所得格差とテック産業をひとまとめに考えるのは単純化しすぎていると言う。「所得格差をもたらしたのはテック業界だという前提がそこにはあります。しかし、所得格差はひとつの産業や企業がつくり出したわけではありません」
それよりも住宅危機に問題があると、スアレスは指摘する。サンフランシスコをはじめとする都市では、住宅不足がホームレスの人々の増加や貧困の悪化を招いている。マイアミ都市圏でも手ごろな住宅は不足しているが、マイアミ・デイド郡には「（サンフランシスコにはない）有効活用されていない土地が大量にあり、新たな産業の発展とともに成長させることができる」とスアレスは主張する。
しかし、開発計画のなかには、都市生活者たちにジェントリフィケーションを懸念させるものもある。
マイアミ市は20年、「Magic City Innovation District」と名づけた10億ドルの開発計画を承認した。これはスタートアップと起業家を対象にした商業地区と居住地区を兼ねたエリアを設けるという構想で、リトル・ハイチと呼ばれる一帯を予定地としている。ここには貧困ライン以下で生活する住民が多く、この建設計画によって現在の住民が追い出される恐れがあると活動家らは指摘する。
こうした懸念は、マイアミが直面する最も深刻な問題である気候変動によって、さらに高まっている。マイアミは国内でも有数の環境面で脆弱な都市であり、今後50年でフロリダの海水面は90cm～1.8mほど上昇するとの予測もある。その場合、数十万の住民が住む場所を追われるかもしれない。
そしてやはり、被害の矢面に立つのは最貧困層だ。マイアミでは数千棟に及ぶ低価格住宅が洪水のリスクを抱えている。一方、市内では高台に位置するリトル・ハイチのような地区では、昔からの住民が「ジェントリフィケーションによって住み続けられなくなり、低地にある地区へ追いやられる状況が起きやすい」と、気候変動に晒されるマイアミの未来について著書があるマリオ・アレハンドロ・アリサは語る。
「的を絞った誘致」が突破口に？
スアレスは年頭の演説で、市民が直面する困難について次のように言及している。「テック系企業の創業者や幹部を呼び込むだけでは足りません。働く場を開発、供給する基盤をつくり、それに投資することを通して、何より市民のみなさんを大切にしなければなりません」
それでも、市長のPR活動がうまくいけば、街にイノヴェイションがもたらされるだろう。既存の問題を解決するためにマイアミは、創造的な解決策をのどから手が出るほど必要としているのだ。マルティネス・カリニーナは「解決しなくてはならない課題は山ほどあります」と言い、マイアミの気候に対する脆弱性やインフラ問題に言及する。
同じような問題を解決したいと考える人々を引きつけたとき、都市はテクノロジーの中心地になる。バイオテクノロジーで知られるボストンや、自律走行車の開発で名を上げたピッツバーグはその一例だ。
マイアミが第二のシリコンヴァレーになることはなさそうだが、気候科学を専門にするスタートアップや所得格差の問題に取り組む企業にとっての“次なる目的地”になる可能性はある。マイアミでは、テクノロジーの新たな分野が足元にある問題の解決を助けてくれるかもしれない。それは地下にトンネルを張り巡らせることではなく、水没する“シリコンスワンプ（湿地）”としての未来から救うことにつながるだろう。
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TEXT BY ARIELLE PARDES
TRANSLATION BY NORIKO ISHIGAKI