できるだけさまざまなものを検査にかけてみたいと、飯田亜由美は考えている。最近はイノシシの心臓を調べてみた。これまでには、家の掃除機の中身や自家用車のエアコンのフィルターも調べたことがある。
彼女の子どもたちにとって、身の回りの品を検査する母親の姿は日常的なものだ。草刈りをしているときには、息子にこう尋ねられた。「それも調べるの？」
現在35歳の飯田は、地元の海や森に子どもたちを積極的に連れていくことはない。食品だってどれを買ったらいいか悩んでしまう。それでも、わが子を放射能から完全に守ることはできない。その証拠に、放射能は子どもたちの尿にまで含まれているのだ。
「息子とわたしで普段の食事で異なるものが何かと考えると、給食などでしょうか」。買うものに配慮しているにもかかわらず、9歳の息子の尿に含まれるセシウムが自分の2.5倍の濃度だったという事実に戸惑いながら、彼女はそう話す。「外で遊ぶときに触る土からかもしれません。あるいは、子どもは代謝が速いから排出する量も多いのでしょうか？ わたしにはわかりません」
飯田は福島県を拠点とする市民ラボ「いわき放射能市民測定室たらちね」で広報を担当している。たらちねは、2011年の福島第一原子力発電所の事故で放出された放射能の汚染から子どもと地域住民の心身の健康と未来を守るため、活動している非営利団体だ。
福島県内では行政やスーパーなどで、出荷地域に合わせて農産物や海産物などを測定しているところもある。だが、たらちねは個人が収穫してきたキノコから家庭のホコリに至るまで、あらゆる物の放射能を検査する手段を提供したいと考えている。
飯田には4人の子どもがおり、普段からよく食べるものは必ず調べている。このあいだは、もらいもののコメが受け入れ難いレヴェルまで汚染されていたので廃棄したという（政府の基準の80分の1以下だったにもかかわらずだ）。
たらちねは、11年3月11日の東日本大震災のあとに設立された複数の市民ラボのひとつだ。この震災では日本の東北沿岸の一部が壊滅的な被害を受け、死者・行方不明者は18,000人以上にのぼっている。
福島第一原発も津波によって冷却機能を失い、3基の原子炉でメルトダウンを起こした。さらにその後の水素爆発によって、放射性核種が福島全体に拡散したのだ。
津波や原発事故で避難を余儀なくされた人々は16万人以上になる。また、政府主導の除染活動の結果として多くの自治体で避難命令が解除されたが、いまだに原則立ち入り禁止の帰還困難区域も存在しており、短時間の訪問だけが許されている状態だ。
放射能汚染と向き合うなか、きちんとした情報のもと放射能から子どもたちを守ろうと、被災地の母親や地元の有志の人々と共に、たらちねが立ち上げられた。たらちねが拠点とするいわき市は沿岸にあるが、最悪の「放射性プルーム」（放射性雲）の汚染は免れ、避難指示も出されていない。現在、たらちねは非営利団体として登録され、寄付で活動をまかなっている。
市民により正確な放射能測定を
温度と湿度が管理された窓のない部屋には、ところどころにモニターが置かれ、グラフを表示している。部屋ではふたりの女性が測定サンプルを整理しながら、ラベルを貼っていた。裏庭の土やイナゴの甘露煮、海水といったそれらのサンプルは、たらちねの職員が集めたり、市民が送ってきたりしたものである。開設当初は、母親たちから母乳の測定の依頼もあったという。
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可能な限り多くの人に検査を利用してもらうべく、たらちねは設立当初、測定料金を大学や民間などでの検査にかかるであろう額の10分の1に設定していた。その測定料金をたらちねは、20年に無料にしている。
福島第一原発から放出された半減期が長い放射性物質「セシウム137」の量を測定するために、職員はサンプルを細かく刻んで「NaIシンチレーション検出器」に投入する。NaIシンチレーション検出器は灰色の円筒形の装置で、見た目は遠心分離機に似ている。
たらちねの装置は、より一般的に利用できる測定装置よりも精度が高い。福島市内には、買い物客が装置に野菜などを置いて簡単に放射能を測定できる機器も設置されているが、結果はその空間に自然に存在するバックグラウンド放射線に大きく左右されることがある（同様の理由で食品に放射線測定器のガイガーカウンターを当てても正確な数値は得られない）。
一方でたらちねは、可能な限り正確な数値を得ようと試みている。たらちねの装置は小数点第一位まで測定でき、周囲に水の入った瓶を置くことでその場の余計な放射能を排除しようとしているという。
透過力が低いベータ線のひとつであるストロンチウムを測定する場合は、より複雑な作業が必要になる。食材を灰になるまで焼いたあと、酸と混ぜてふるいにかけるのだ。検査完了までには2〜3日を要するという。
こうした測定にあたり、たらちねには協力してくれる専門家が多数いる。それでもスタッフたちは、科学者が一度も検査したことのないような食品の測定方法を試行錯誤しながら見つける必要があった。「『この葉をこれくらいの温度で2時間焼きましょう』といったマニュアルはないんです。焼きすぎたら使い物になりません。混ぜる酸の種類や分量もいろいろ試す必要がありました」と、飯田は説明する。
日本政府による放射性物質の基準は、世界で最も厳しい部類だ。例えば、肉や野菜といった食品の放射性セシウムの上限は欧州連合（EU）で1kg当たり最大1,250ベクレル、米国で1,200ベクレルであるのに対し、1kg当たり100ベクレルと定められている（ベクレルは原子核が1秒間に壊変する数を表す単位）。
これに加え、日本では多くの行政やスーパーマーケットなどではさらに厳格な基準を設定しており、「検査の結果、〇ベクレルを超えたものに関しては出荷しません」といった宣伝文句を掲げているところもある。
たらちねの目標値は0ベクレルだ。放射能測定において0ベクレルというものはないが、そのくらい小さい数字まできちんと測って結果を見比べたいと考えているという。「原発事故以前の地元のコメの放射能レヴェルはどのくらいだったか？ 今回の事故の影響が少ない遠方の地域のコメはどのくらいなのか？ さまざまな結果を見比べることで見えてくるものもあるのです」と、飯田は言う。
震災後に増え続けた死者
震災から9年［編註：原文初出は2020年6月］が経ったいまも、被災者たちは原発事故の影響を受け続けている。他県で津波に遭った人々のなかには前に進んでいる人もいるが、危機が去ったと感じている人は福島にはほとんどいない。
放射能の専門家のなかには、飯田のような人は過度に心配しすぎだと考える人もいるだろう。偏執的という意見もあるかもしれない。
国際放射線防護委員会（ICRP）や原子放射線の影響に関する国連科学委員会（UNSCEAR）、国際原子力機関（IAEA）、世界保健機関（WHO）など放射能に関する指針の作成や助言をおこなっている国際機関は、福島の放射能レヴェルは1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故よりも相当に低いとしており、原発事故によって将来的に予測されるがんの罹患率や遺伝性疾患の増加は無視できる程度だとした。
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推定内部被ばく線量もまた、チェルノブイリ事故の被害者よりもかなり低いと推定されている。その理由は食品の広範囲な検査がおこなわれたことと、野山に自生している食材をあまり摂取していないことにあるという。
一方で、震災の二次的な影響が放射能自体よりも命の危険につながっている。原発の水素爆発による死者が出なかったが、爆発後に病院や介護施設が慌ただしく避難するなかで50人が亡くなった。低体温症や脱水症が死につながったほか、腎不全などの症状に十分に対応できなかったことも理由として挙げられている。
また、地震や津波で倒壊した建物に閉じ込められた人々が多数亡くなった可能性も高いと考えられる。さらに震災後の年月において、長引く避難生活（あまりに長期に及んでいるので、避難者は被災者よりも難民との共通点のほうが多いという意見もあるほどだ）が自殺や心臓病などの疾患の原因となり、2,286人が震災関連死とされている。これは福島県の津波による死者よりも多い。
糖尿病などの生活習慣病も、憂慮すべきレヴェルまで急増している。過度の負担を強いられた医療従事者やソーシャルワーカーには、燃え尽き症候群や不眠症、ストレス障害が見られているのだ。
現行の国際的な指針に従えば、放射能が放出された時点での最初の避難は不可避だったことになる。加えて日本政府は震災発生後、福島県民の年間被ばく量の限度を1ミリシーベルトから20ミリシーベルトまで引き上げることで、住民をできる限り元の地域に帰還させた。年間20ミリシーベルトという数値は、震災以前なら原発作業員の基準だった値だ。
こうした動きは国民の大きな怒りを買った。新たな被ばく基準に照らすと、避難指示が解除された場所の一部は、日本のほかの地域や他国では居住不可と分類されてしまうのだ（ICRPの勧告では、一般公衆について通常のバックグラウンド放射線のレヴェルに加えて年間1ミリシーベルトの被ばく限度が設定されている）。
それだけでなく、政府は避難指示を解除して元住民への経済支援を打ち切る口実として、新たな基準を利用している。国連人権高等弁務官事務所（OHCHR）が出した特別報告書では、子どもと再生産年齢にある女性の権利を守るため、帰還計画を中止するように日本政府に求めている。
政府はさらに、原発事故の収束作業にあたる放射線業務従事者の被ばく限度も、特例的に年間20ミリシーベルトから250ミリシーベルトに一時的に引き上げていた。これはIAEAが緊急事態について定めている数値だ。
「考えられない数字ですよ！ 夫はとても怒っていました」と、酒井道子は言う。彼女の夫は事故の1週間後に第一原発に呼ばれ、クレーンで高所から4号機の被害状況を調べた。その際、新たな年間上限の半分相当を被ばくしたという。彼はその後、唾液腺がんと診断された。
作業員のなかには、厚生労働省が白血病やがんを労災として認定し、補償対象となった者もいる。最初に認定されたのは41歳の人物で、積算被ばく量は16ミリシーベルトだった。統計的に有意ながんの増加が見られると複数の国際機関で定められている100ミリシーベルトを大きく下回る数字である。
酒井は言う。「放射能とは関係ないと役所は言います。でも疑わざるをえません。わたしたちには知りようがない、と夫は言います。周りからは『どうして告訴しないのか？』と言われますが、夫は証拠がないと言います。知るすべがないのです」（第2回に続く）
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※本記事は取材対象者に『WIRED』日本版で追加取材し、加筆修正を加えている。
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「原発」という知的負債：SZ Newsletter VOL.72 ［SECURITY］
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原発──気候危機が深刻化するなか、世界はそのリスクとメリットをどう考えるべきなのか #1：あの日の福島
お知らせ：Thursday Editors Lounge 次回のThursday Editors Loungeは1月20日（木）に開催いたします。ゲストは古田秘馬（プロジェクトデザイナー／umari代表）。詳細はこちら。
TEXT BY SOPHIE KNIGHT