やまなか 泰介

Sportsnaviでフレイルの紹介記事が流れるとは。 早い段階から正しい知識をつけることはとても重要ですし、「正しく恐れる」ことは自発的な予防活動につながるので こうした記事がいろいろなところに掲載されるのは良いことだと思いますが、 それだけ日本全体が高齢化しつつあるということですかね。

「5年以内に仕事探しをした人」の方が、今の仕事に満足していない率が1.5倍多い、というのは感覚的には少ない感じがします。 この記事では書かれてないですが、定年前に「仕事を探した」だけで転職していない人も含まれているとすると、 「今の仕事」に対しては満足している人が多いのかもしれません。 檜山先生の研究などによれば、高齢者の働き口としては、これまでのキャリアを生かせるハイクラスの仕事（顧問、アドバイザー等）と、 単純労働（シルバーセンターなど）に二極化しているということなので、職種別に見ないと何ともいえませんが、 約2/3の採用担当者がシニアの採用活動を行っている、というのは、ミドルクラスの仕事でもシニア採用が増えてきている 大きな変化が起き始めているかもしれません。 一方で、シニア側の、『具体的な自身の活かせる・活かしたいと思う経験・スキルについては「自分の意見を持っている（38.3%）」が最も多く、 次いで「若手や後進の教育・指導ができる（31.0%）」』というのは、採用したら老害をまき散らしそうで、リスクとしか映らなそう。 この辺りは、ミドルエイジの再就職でも課題となっていますが、求職者側の意識変化が必要になりそうなように思います。 いずれにせよ、働き続けることは、経済的自由という面だけでなく、生きがいや老化防止などの面でも価値があることですので、 これまで以上にシニア層も働き続けられる社会になってほしいところです。

以前、日本でも老後資金2,000万円不足問題が取り沙汰されましたが、 医療の進歩や衛生環境等の大幅な改善による平均寿命の延伸によって 「老後」の期間が伸びていることや、いつまでも働いて稼ぐわけにはいかない ことと合わせて全ての先進国で同様の問題はありそうですね。 引退・楽隠居は贅沢な夢となってしまった一方で、働き続けることで 老化による衰えを先伸ばしできる効果もあると考えると 悪いことばかりでもないのかもしれませんね。

社会的な繋がりがなくなると、認知症やフレイルのリスクが高まり 要介護になるのが早まる（いずれ全員なるので）といわれています。 その予防のために「通いの場」などの取り組みもされていますが、 特に男性の参加が少ないのはどこの自治体も共通の悩みとなっていて 解決策を模索しているところです。 確かに、もっと早くから訓練をすることで高齢者になってからも 社会との繋がり作りが容易になる可能性はありそうですね。

国の意欲的な取り組みが着々と進んでいるようです。 民間のサービス比較サイトとしては「クチコミ」や点数評価などの仕組み、ヤラセ対策などが進んでいますが、 登録されていない事業者がいたり、内容が主観的で比較しづらい場合があるなどの課題もあります。 そう考えると、国が一律の条件で比較できるようにすることは意味があることですし、 費用額や機能などクチコミでは収集しづらい情報が集約されることは素晴らしいと思います。 出産への保険適用の議論もあるようですが、ぜひこの取り組みは継続していただきたいですね。

これは興味深い結果ですね。 前提として、男性患者の場合は医師の性別による差異はないということでよいのでしょうか。 医師以外の、保健師や介護職員などの場合はどうなのでしょう。 ここに書かれているように、女性患者は同性の医師の方が気兼ねなく症状を打ち明けやすい、というのはありそうですが、 そうだとすると、診療科や病気の種類によっても差があるのかもしれません。

「子どもを産む中心の年代となる20～39歳の女性が半数以下」というところだけ一人歩きしそうですが、 何に対して半分以下なのか？　出産適齢期の女性がいれば十分なのか？　などこの記事だけでは どのような検討がなされたのかがわからないですね。 地方が抱える人口減少問題は少子化だけに単純化できるわけはなく、居住者の減少により 様々な生活インフラが維持できなくなることでさらに転出者が増えることの方が 問題としては深刻なように思います。 「ユニバーサルサービス料」として全加入者から維持費を徴収している電話はわかりやすいですが、 水道の維持、食料品の販売や医療など、あらゆるサービスの提供において、 商圏内である程度のまとまった需要がないと維持コストすら賄えなくなります。 現状では、自治体による支援によって維持しているところも少なくないようですが、 地方財政も苦しい自治体が多く、それすらも難しくなっているとも聞きます。 政府も「コンパクト・アンド・ネットワーク」という表現で、具体的に4,000人/Km2という基準を設けて、 サービスを維持するための人口集積を呼びかけていますが、まだまだ具体的な取り組みは少ないようです。 参考：国土交通省 「コンパクト・プラス・ネットワークの推進について」 https://www.mlit.go.jp/common/001170865.pdf 自治体単位で捉えるのではなく、こうした地区ごとの人口密度まで踏まえた議論をした結果なのか、気になるところです。

最近の研究では、タバコは本人だけでなく副流煙によって周辺の人に対しても、様々な癌のリスクを高めることが明らかになってきてます。 さらにタバコはCOPDの原因となることが知られていますが、COPDは呼吸器の合併症だけでなく、 フレイルや骨粗鬆症、うつなどが併存症となりやすくなることが分かってきており、2020年から高齢者のリスク状態をはかるために使用されている 「後期高齢者の質問票」においても、15項目の質問の中に喫煙に関する項目が含まれています。 日本では財源として便利に使われている感のあるたばこ税ですが、このように医療費や介護費の押し上げ要因となっていることも踏まえて、 これを機に税収と支出とのバランスをきちんと議論した方が良いかもしれません。 参考）国立がん研究センター https://ganjoho.jp/public/pre_scr/cause_prevention/smoking/tobacco02.html

モナコリンKが引き起こす腎障害は「横紋筋融解症」で、今回の問題での被害は主に「尿細管間質障害」という違いもあり、 まだ「サプリメントで薬品と同じ成分が手放しで摂取できる」ことが事件の引き金であるかどうかもわからないですが、 最近読んだ中では現状をよく整理できていると思いました。

日本には既に介護保険適用対象のDFreeがありますが、こちらは膀胱にセンサーを貼るということは手術が必要なんですね。 この記事だけでは、DFreeに比べた優位性がよくわかりませんが、実用的には手術が必要なのはハードルが高いですね。

買い物の決済部分は自動化技術が確立しているので、 人間による対応が必要な接遇にテレイグジスタンスを使うことで 今まで働くことが難しかった人たちに就労の道がひらけるというのは よい取り組みですね。 他にもひろがることを期待しています。

フランスらしい（？）、抒情的な文章で萌芽事例や勘違いを含めて、綺麗にまとめられた文章ですね。 墓友というのは知りませんでしたが、それ以外は「そういう捉え方もあるんだ」と参考になりました。 ちなみに、筆者は高齢者が労働していることに違和感を覚えているようですが、動ける限り働く、というのは 健康を維持して老化に伴う心身の機能低下を防ぐために大事なことです。 逆の捉え方をすると、高齢者が働いていない国々では、認知症やフレイルの有症率がどのような数字になっているのか 気になりました。