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髙橋 宏瑞
順天堂大学医学部総合診療科 准教授
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14時間前
アルコールと癌の関係性はすでにわかっていることであり、そのメカニズムに関する知見が得られたという報告です。
少量のアルコールは体に良いという噂が流れていますが、今の所、少量であってもメリットよりも癌のリスクの方が高いとされています。
Alcohol use and burden for 195 countries and territories, 1990–2016: a systematic analysis for the Global Burden of Disease Study 2016
https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(18)31310-2/fulltext
アセトアルデヒドがDNA損傷 飲酒ががん引き起こす可能性
毎日新聞
・
15時間前
赤井 厚雄
株式会社ナウキャスト 取締役会長
・
2024年04月23日
支持率の低い政権のよいところは、国民目線の政策を頑張って打ち出そうとするところ。官邸が真剣にそうしたタマ(政策の材料)を探し始めれば、官僚たちは、抱えているものを出してくるもの。ライドシェアに限らず、既存の業界や利益団体に遠慮や忖度して冷凍保存(塩漬けともいう)されているタマは実は少なくないので、これから6月(新しい骨太の方針が出されるタイミング)に向けて、冷凍庫から出してレンチンして並べられる政策が増えてくる予感がします。人気取りのお金のばら撒きよりよほど筋のよいものが、期待できるかもしれません。
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TBS NEWS DIG
・
2024/04/23
髙橋 宏瑞
順天堂大学医学部総合診療科 准教授
・
2024年04月24日
2017年、津川友介教授の研究が全米で注目されました。この研究は、高齢の入院患者を治療した際、女性医師による診療の方が男性医師に比べて死亡率と再入院率が低かったと報告しています。
考察では、女性がエビデンスに基づいた医療を提供し、患者とのコミュニケーションが密接であること、複雑な問題に積極的に取り組む姿勢、そして先行研究によると女性の一般的な医療の質の高さが挙げられています。
日本の多くの医学部が男性を優遇する問題がありましたが、津川教授の研究や東京大学の論文を通じて、女性医師の重要性が再認識されることでしょう。
私が参加するアメリカのSociety of Hospital Medicineでは、理事の半数以上が女性です。対照的に、日本では教授や学会長のほとんどが男性で、男性中心の社会構造が明らかです。
個人的見解として、男女の遺伝レベルでの違いを認めつつ、どちらが優れているかを競うのではなく、それぞれの得意分野や苦手分野を理解し、男女の差異をマクロ的にも個人レベルでも捉えることが重要だと考えます。
参考：Tsugawa Y et al. Comparison of hospital mortality and readmission rates for Medicare patients treated by male vs female physicians. JAMA Intern Med. 2017:177(2):1-8.
https://jamanetwork.com/journals/jamainternalmedicine/article-abstract/2593255
患者と医師「女性同士」が有益 東京大など調査、死亡率など低く
共同通信
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2024/04/24
荒井 太一
森・濱田松本法律事務所 パートナー 弁護士
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2024年04月23日
一般論として、判決を得た後の回収については、まだまだ、司法全体で真剣に改善する努力が必要なように思います。
現状、判決を得るのは多大な時間と労力がかかりますし、しかもそれで得た判決も、相手が逃げ切れば判決も「絵に描いた餅」になってしまいます。
これでは司法制度全体に対する信頼が損なわれ、トラブルについて司法ではなく別の手段で解決しようとする考え方を増やしてしまうように思います。
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2024/04/23
山浦 真由子
株式会社エジソンエーアイ 代表取締役
・
14時間前
この手のなりすましSNS詐欺は、FacebookよりLINEによる被害の方が大きそうな所感を個人的には持っています。LINEみたいなプライベートメッセージ主体のSNSより公開型の方が運営の責任を問えて勝訴しやすいのかな、等と法律素人ながらに思いました。詳しい人教えていただけたら嬉しいです。
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TBS NEWS DIG
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14時間前
高田 敦史
A.T. Marketing Solution 代表 VISOLAB（株）CMO マーケティング、ブランディング
・
7時間前
なかなか面白い提案ですね。
０歳児は自分で判断は出来ないでしょうから、選挙権を持たない０～１７歳の親権者にその分の投票権を与えてもいいかもしれません。
一方、私個人のアイデアは年齢に応じて投票できる票数を傾斜配分してはどうかというものです。
例えば…
７０才以上：1票
５５～７０才以上：1.5票
４０～５５才：2票
２５～４０才：2.5票
１８～２５才：3票
これから多くの人生を日本という国と一緒に過ごし、たくさんの税金を払ってくれる方々に未来の日本を決める多くの権限を与えるべきだと思うからです。
今後更に高齢化が進むと、政治家は自身が当選するために高齢者向けの政策を推進したくなるでしょう。ただでさえ人口の少ない若年層の政治的発言力は下がるばかりです。
しかし若者の票を取らないと当選できないとなれば政治家も将来の日本を考えた政策を推進せざるをえない。それぐらいやらなければ日本は変われないと思いますよ。
これをやれば老害のような政治家は退場し、世襲だけでは当選ができなくなり、若い政治家が増えるでしょう。
年齢によって格差をもうけるのはおかしいと言う人もいるでしょうが、今の選挙制度下でも「選挙区による１票の格差」は最大３倍ある。地域の格差は良くて年齢の格差がダメという理屈はおかしい。
３倍が極端なら２倍でもいい。選挙区による格差は「２倍以内」なら合憲なんでしょ。
高齢者の支持層に支えられた自民党には絶対にできない提案ですが、野党はこれぐらいの提案をやりなさいよ。
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共同通信
・
8時間前
遠藤 直紀
株式会社ビービット 代表取締役
・
2024年04月24日
自分が海外に行って消費税の還付を受ける場合に、どこまでが対象で何が必要なのかといった基本的な知識が足りずに戸惑うことがあります。また、帰国時点で現地の通貨で払い戻されても使用できないという辛さもあります。訪日観光客の増加を政策の目標に掲げているのであれば、還付税の在り方もそうですが、徹底的に快適な体験設計を行っていく必要があると認識をしています。
訪日客が現金使わなくても税還付 政府検討、土産品の転売対策
共同通信
・
2024/04/23
松田 馨
株式会社ダイアログ 代表取締役／選挙プランナー
・
10時間前
この場合の政権交代というのは「自民・公明の議席を足しても過半数に届かないくらい衆院選で大負けする可能性がある」という意味だと思います。政治とカネの問題が長引き続ける中で、スキャンダルもあり、内閣支持率も自民党支持率も低迷しています。野党にとっては大きなチャンスですが、野党に勢いがない点がどうなるか。そもそも、これだけ自民党に逆風のなかで果たして解散総選挙に打って出ることができるのか、というのはあります。
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少量のアルコールは体に良いという噂が流れていますが、今の所、少量であってもメリットよりも癌のリスクの方が高いとされています。
Alcohol use and burden for 195 countries and territories, 1990–2016: a systematic analysis for the Global Burden of Disease Study 2016
https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(18)31310-2/fulltext