富田 良子

知らないと恥ずかしいって事はないですが、このシリーズ好きです。いつも「へぇー」って楽しんでいます。

同じテレビ番組世代の方々の議論よりも、今のテレビ番組表現に疑問を持つ違う世代の方と大御所番組制作プロデューサーの議論を聞いてみたいです。

去年の同じ時期に掲載された日本経済新聞の記者コメントに「厚生労働省発表のデータをみると、出生率・出生数の低下以上に気になるのが婚姻数の減少です。出生数は20年84万人で前年比2.8%減ですが、婚姻数は20年52.5万組で前年比12.3%も減っています。婚外子が少ない日本では婚姻数は出生数の先行指標といわれています。」とありました。 日本の子育てのイメージとして、まず漠然と教育費の負担が大きい、残業や付き合い等で会社の拘束時間が長いために一番協力が必要な育児フェーズでパートナーの助けが得にくい、出産から暫くはキャリアを形成し難いことなどの問題が山積みで、婚姻に踏み切れなくなるのも理解できます。 出生率は先進・後進国によらず世界全体で減少傾向にあるようですが、日本においての問題は他先進国に比べて子どもを持ちたいと希望する率が韓国と同様に低く、その理由として塾から大学までの教育費負担の大きさが挙げられています。 私自身2018年に8歳と12歳の子どもを急に国外で育てることになり、日本での子育ての良い点、難しさを感じる点を振り返る事が増えました。今住む国では15歳まで医療費(歯科矯正含む)に加え義務教育が無料であること、それ以外にも音楽、スポーツといった教育機会が無料で設けられていることに、国が自国で暮らす移民も含めた子どもたちの教育を社会全体で支えるという強い意志を感じ、関心せざるを得ません。(厳密に言えば私は移民の立場で、VISA代並びに健康保険料を負うため実質無料の制度に与っている立場にないかも知れません）BBCを観ているとインタビューに答える子育て中の親たちが福祉国家の北欧諸国を引き合いに仕事と子育ての両立における更なる改善点を提議しています。 これまでもなぜ少子化が進むのか、婚姻率が下がっているのか厚生労働省で調査され、リアルな声も行政に上がっている筈です。他のコメントでも書かれている様に、与党も野党も取り組む振りを続けるのではなく、子育ての負担軽減に繋がる具体策をぜひ実行していただきたいです。

使わないとはならず、ランドセルで通学することを前提に色んなアイデアが捻られてるのが前向きですね！丈夫に作られてるけど、教材がフルに入ってる時のランドセルの重さは、本当修行の様でした。夏休み前はさらに植木鉢や習字道具も持って帰るので、勾配が激しい地域に住んでいたらその辛さも特に増す気がします。置き勉がもっと自由にできて、ランドセルが負担にならない方向に向かえたら良いですね。

ジェンダーレスの制服もあるんですね。清潔感さえあれば十分ですし、ジェンダーを強調する要素は必要ないと思います。何より業務においてもより安全で合理的。CAに限らず個人の好みや体質に関係なく女性だからという理由でヒール靴着用を勧めてくる企業の古い風習がこの流れで根絶されればいいのに。と個人的に思います。

ものすごい勢いでpick数が増えているので、気になってBloombergの原文を読みに行ってしまいました。。率直な感想で、この記事のタイトルはやや読者を煽っています。タイトルの”Return to the Office or Get Out” はメールを要約したらそうとも言えなくはないけれど、ニュアンスが飛躍しすぎていると思います。(そうする意図があるんでしょうけど) Twitterでスタッフがシェアしているマスク氏のメールではタイトルにあるようなGet outなんてどこにも記されておらず、もっと常識的に書かれています。また、リモートワークを続けない事に至ったマスク氏の考えも綴られているため、単純にハイブリッド化を容認する方向のGoogleや他企業とウチは違う結論に至ったんだよという事を社員に改めて意思表示したという事ではないのでしょうか。