藤井 拓

GDPが国の豊かさの指標なのだろうか？あるいはジニ係数から日本は格差社会になりつつあると言えるのか？という疑問に対して、それらの指標の意味や限界を解説する記事。指標の意味することを身近な例で考えるのは分かりやすいと思った。 複数の記事にまたがって議論されているところが、少し読みづらいが、参照されている書籍の概要を知るためには有効な気がする。

日本の歩んできた道を中国も歩み始めているという記事かなと読んで考えたが、日本ではスターバックスコーヒーが展開し、それなりに繁盛しているが、中国でスターバックスコーヒーが苦戦しているということの違いを不思議に思った。 日本の方がブランド信仰が強かったり、居心地の良さなどの付加価値をより評価するのだろうか？ 日本では、飲食店やコンビニで提供されるコーヒーの価格に幅があり、それぞれが共存しているように思えるが、中国ではそうならないのだろうかなどの疑問が湧いてきました。

アジャイルの本質は、私は継続的に失敗から学ぶことだと思う。 航空機の開発については素人だが、アジャイル的に考えれば、リリース（商用運航）までの全サイクルを可能な限り早く通し、そこで得た知見に基づく改善ができたらいいのではないかと思う。また、複数の企業が協働で開発するならば、協働作業の具体的な成果を統合する形での検証を頻繁に行うことが大事だと思う。 とりあえずは、佐野さんが、書かれているように前回の失敗の振り返りと改善が必須だと思います。 実りのある再挑戦になることを祈っています。

竹本さんのご経験がよい例だと思いますが、ADHDを含めた発達障害では障害をどのように受け止め、どのように接すべきかという家族教育や家族に対する支援が重要だと言われています。それに加えて、学校や社会の理解も進むべきだと思います。

この記事では、国際収支統計の「通信・コンピュータ・情報サービス」に注目し、この分野での国際収支において日本が大きな赤字を出していることを指摘している。 2021年の値で国際比較をすると、日本は153億ドルの赤字（当時の為替レート1ドル110円で換算すると1.68兆円）。他の国よりもはるかに大きく、世界一の赤字国だ。2位はドイツ（89億ドル）、3位フランス(81億ドル）。このように、日本の赤字額は突出している。 さらに、デジタル化が進むことで、デジタル化のプラットホームを提供する国に対する支払いが増えるため、赤字がさらに拡大するということを論じている。 ただ、国際収支統計の「通信・コンピュータ・情報サービス」だけにしか、経済を発展させる可能性がないわけではないと思う。この記事では、「通信・コンピュータ・情報サービス」以外の可能性として観光を挙げて、観光の収入が不安定であることのむずかしさを論じているが、製造業の復権や農業等他の可能性もあるのではないだろうか。 あと、デジタル化のプラットホームが現在米国等を中心として寡占状態にあるが、この寡占状態が今後緩和されていく可能性もあると思う。EUと共同して、寡占状態の解消に向けて動くべきではないだろうか。 大切なことは、「通信・コンピュータ・情報サービス」に限らず価値を生み出し、その価値で得るお金の多くをデジタル化のプラットホームに吸い取られないようにすることだと思う。

この記事の現在の株価の上昇の原因の説明は、納得できる。 株価が上がっているのではなく、インフレ分を調整しているだけです。不動産も同様で、インフレになった分だけ、価格が上昇している さらに、この状況を解消するためには、「日銀が金融緩和方針を転換する」ではないかということだが、金融緩和方針の転換の影響を調べるために、早めにマイナス金利を止めてみるという実験はできないのだろうか。 バブル崩壊を経験した世代としては、今の株価の上昇は既視感が少しあり、不気味に感じます。 日銀は、いろいろな発言をして、なんとか影響を調べようとしているのだろうと思いますが。

奈良県に住んでいる私としては、和歌山県がセミナー参加者３位、窓口相談者11位と健闘している点が面白いと思いました。群馬や静岡は、東京へのアクセスで上位に入ったのではないかという意見が多いようですが、和歌山県は大阪へのアクセスなのでしょうかね。 セミナー参加者よりも窓口相談者のランキングが落ちているのは、どこか引っかかる点があるのだろうかと気になりました。それが克服できれば、群馬や静岡と並ぶ人気移住先になるかもしれませんね。

公共サービスの持続可能性について私自身に妙案はないが、1つ思うのは、地方では過疎化、人口減少によるサービスの低下（労力不足）をデジタル化で補おうとする取り組みがされているが、おそらくこれまで生活のあり方を変えることとデジタル化でのサポートによるサービスの強化の両面で解を探らなければならないのではないかと思う。そのために、これまでの常識に囚われない発想とチャレンジが求められるのではないかと思う。 もしかしたら、このように厳しい状況の中で本当に実りがあるデジタル化が生まれる可能性があるのかもしれない。 追記：上記のように考えた場合、能登地震をモデルケースとして生活のあり方を変えることとデジタル化でのサポートによるサービスの強化の両面で解を探すことに取り組んでいくべきではないかと思いました。

新聞の報道で、青葉被告に対して訪問看護等の支援があったということを知ったが、その支援が最終的には痛ましい京アニメ放火殺人事件の歯止めにならなかったのはなぜかということが気になっていた。そのことを少し理解するために、刑務所での処遇の問題や同じような困難な状況に置かれた人たちと話せる場がなかった等の要因を説明しており、参考になる記事だと思いました。

アストロスケールが「宇宙ゴミ」の除去を目指すベンチャーだということを知っていたが、H-IIAロケットの上段部が大きな宇宙ゴミだというのは初めて知りました。 2月18日に打ち上げ予定の今回の実証で、『ADRAS-JはRocket Labのロケット｢Electron（エレクトロン）｣による打上げ・軌道投入後、大型デブリとなっているH-IIAロケットの上段（全長約11m、直径約4m、重量約3トン）に接近・運用、デブリの動きの確認や損傷・劣化状況の撮影を試みる』とのことだが、成功することを祈っています。

もうすぐ65歳になる結婚している高齢男性の立場でも、自分の生活をより充実させるためには日々の会話や家の外での活動が重要だと感じています。その点で、フルタイムではなくてもいいので仕事を持ち、それを起点に会話する機会を増やすというこの記事の提案に共感する点は多いです。 実際に、私も２月からパートタイムの仕事に応募する予定です。ただ、問題は、どんな仕事をつけるかということであり、高齢者という制限（あるいは就職先の「期待」）があるようで、自分のやりたいことと実際の世の中のニーズにをどのようにマッチさせるかということが課題です。その解決には挑戦してみる以外の道はないと考えています。

前編では、野村総研、IIJ、富士通の3社の決算書を対比しながら、野村総研、IIJの２社に比べて、富士通の従業員1人当たり営業利益が低いことを指摘している。後編では、富士通の従業員1人当たり営業利益がリストラ等を行ったことで18年3月期の約130万円から約270万円に改善したことを示している。 野村総研、IIJは、各々「顧客のDXに対する取組み」の支援や「ネットワークサービスとシステムインテグレーションを複合した大型案件の提案」が高い営業利益の実現のもとになっているとしているのに、対して富士通はそれらに比する強みがないことが営業利益の低さの原因となっていると考えられる。 興味深い記事だが、ここまでの分析だとこれまで一般的に理解されていることの域を超えていないような気がする。日本におけるSIビジネスが今後どうなるか、例えばその市場が縮小するかどうか等の考察がさらに欲しいと感じた。 個人的には、不確実性の中ですばやく価値を見出すというアジャイルが目指していることを企業レベルで効果的に実践できるかどうかが問われるのではないかと私は思います。そのためには、マネジメントレベルがアジャイルになれるかが大きなポイントになるのではなかろうか。